（更新年月日：2020/12/28）
東京海上日動火災保険の平均年収は、公表されている有価証券報告書を確認すれば容易に知ることができますが、他企業と平均年齢が異なるので単純に比較することができません。
そこで当サイトでは、国の統計データ等を利用した独自の方法で公表平均年収を分析し、東京海上日動火災保険の年収水準を直感的に理解できる３つの指標を算出することにしました。
東京海上日動火災保険の平均年収は、会社が公表している有価証券報告書を閲覧すれば確認することができます。先ずは、その公表平均年収の推移から見てみましょう。
※カッコ内は平均年齢・従業員数。
過去2年間における平均では、企業の平均年収は、経営状態や人事諸制度の改定、リストラなど様々な要因で変動するものなので、単年度のデータだけで判断するのではなく過去数年分の公表値も確認するほうが良いでしょう。
次に、上記で算出した過去平均の年収787万円､年齢40.9歳 を同業他社と比較するために、平均年収と平均年齢の散布図で各企業の数値をプロットしてみると次のようなグラフになります。
上場企業 保険業の平均年収は818万円、平均年齢は41.1歳です。
では､上記過去平均の数値をベースに､国の統計データに基づく賃金傾向を利用して年齢別平均年収を推計することにします｡
| 年齢 | 年収 | 月収 | 賞与 |
|---|---|---|---|
| 30歳 | 521 | 36.1 | 86.8 |
| 31歳 | 549 | 38.1 | 91.4 |
| 32歳 | 578 | 40.1 | 96.2 |
| 33歳 | 602 | 41.3 | 105.3 |
| 34歳 | 624 | 42.9 | 109.1 |
| 35歳 | 646 | 44.4 | 113.0 |
| 36歳 | 668 | 45.9 | 116.8 |
| 37歳 | 689 | 47.3 | 120.5 |
| 38歳 | 713 | 48.6 | 129.4 |
| 39歳 | 738 | 50.3 | 133.9 |
| 40歳 | 764 | 52.1 | 138.6 |
| 41歳 | 790 | 53.8 | 143.3 |
| 42歳 | 815 | 55.5 | 147.9 |
| 43歳 | 836 | 56.3 | 159.4 |
| 44歳 | 852 | 57.4 | 162.5 |
| 45歳 | 868 | 58.5 | 165.5 |
| 46歳 | 884 | 59.6 | 168.6 |
| 47歳 | 899 | 60.6 | 171.4 |
| 48歳 | 900 | 59.9 | 180.9 |
| 49歳 | 884 | 58.8 | 177.7 |
| 50歳 | 869 | 57.8 | 174.7 |
日本の企業は､一般的に年齢が高くなるにつれ平均年収が高くなる傾向があります。この傾向を厚生労働省の賃金構造基本統計調査を利用して1歳ごとの年収増加率を導き出し、東京海上日動火災保険の平均年収と平均年齢を基準に年齢別平均年収を算出しました。
なお、上記の数値は企業が公表している平均年収を統計データに基づいて機械的に算出した数値なので、実態とは大きく異なることがあることをあらかじめご了解ください。例えば、年功序列の給与制度である場合、学歴により年収水準が大きくことなるかもしれません。また、年収には残業手当も含まれるので同じ会社内でも忙しい部署と暇な部署では、同年齢でも平均年収に大きな違いが生じる場合もあります。
年収ランキングを行うには、他社と年齢基準を統一して比較する必要があります。当サイトでは、上記で算出した30歳時点での推計平均年収521万円を基準として、上場企業内でのランキングを行っています。
グラフは、各企業の30歳時平均年収を25万円単位で区切ってグループ化した場合の企業数を表しています。
東京海上日動火災保険の年収水準は高いのか低いのか｡これを判断するには､比較するグループ内での位置づけを調べる必要があります｡このための指標として､年収偏差値を算出しました｡
従業員に占める女性割合は51.3%(基幹的な職種) 管理職に占める女性割合は8.8% 平均残業時間は8.9時間(基幹的な職種)有給休暇取得率は77%(基幹的な職種) (データ集計2020年3月時点)
社員一人ひとりに主体的に業務時間をコントロールする習慣が定着するよう、「GoGoChallengeDay」（週1回17時30分に業務を終了）・「SeasonChallenge」（年4回、それぞれ1ヵ月間毎日20時完全消灯・退社）を実施しており、全社員の実施率100%を目指しております。 また、専用アプリの活用により、移動中や外出先で個人所有のモバイル端末から会社メールの確認・送受信を可能としたり、業務特性に合わせて会社所有のモバイル端末を貸与するといったインフラ面の整備や、在宅勤務・モバイルワークの実施対象者を全社員とするといった制度面の整備を行っています。勤務場所や勤務時間を柔軟に選択できる環境を整えることで、多様な社員が生産性高く働くことを目指していきます。
女性の活躍推進企業データベースオープンデータ（2020年11月27日時点）（https://positive-ryouritsu.mhlw.go.jp/positivedb/opendata/）を加工して作成