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みずほ銀行の年収偏差値:63.1 年収ランキング:8位

(更新年月日:2020/12/28)
就職・転職先を選ぶときに重視するポイントは人それぞれだとは思いますが、最低限、世間相場の年収水準は望みたいところです。みずほ銀行の年収情報は様々なサイトで掲載されていますが、多くの場合、他社や世間相場と比べて高いのか低いのか判断でません。
そこで当サイトでは、厚生労働省の統計情報等を利用した独自の方法で、みずほ銀行の公表平均年収を解析し、みずほ銀行の年収水準を直感的に理解できる3つの指標を算出することにしました。

企業データ


公表平均年収の推移

みずほ銀行の平均年収は、会社が公表している有価証券報告書を閲覧すれば確認することができます。先ずは、その公表平均年収の推移から見てみましょう。

平均年収の推移

2011年03月 671万円(35.9歳・18,969人)
2012年03月 673万円(36.5歳・19,159人)

※カッコ内は平均年齢・従業員数。

過去2年間における平均では、
年収672万円、年齢36.2歳となります。
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企業の平均年収は、経営状態や人事諸制度の改定、リストラなど様々な要因で変動するものなので、単年度のデータだけで判断するのではなく過去数年分の公表値も確認するほうが良いでしょう。

銀行業に属する企業の平均年収の分布

次に、上記で算出した過去平均の年収672万円、年齢36.2歳 を同業他社と比較するために、平均年収と平均年齢の散布図で各企業の数値をプロットしてみると次のようなグラフになります。

銀行業界でのみずほ銀行の公表平均年収

上場企業 銀行業の平均年収は630万円、平均年齢は39.2歳です。

年齢別平均年収を推計する

では、上記過去平均の数値をベースに、国の統計データに基づく賃金傾向を利用して年齢別平均年収を推計することにします。

みずほ銀行の年齢別平均年収(単位:万円)
年齢年収月収賞与
30歳52136.186.8
31歳55038.191.6
32歳57840.196.2
33歳60341.4105.5
34歳62442.9109.1
35歳64644.4113.0
36歳66845.9116.8
37歳68947.3120.5
38歳71348.6129.4
39歳73850.3133.9
40歳76452.1138.6
41歳79053.8143.3
42歳81555.5147.9
43歳83656.3159.4
44歳85257.4162.5
45歳86858.5165.5
46歳88459.6168.6
47歳90060.6171.6
48歳90059.9180.9
49歳88458.8177.7
50歳86957.8174.7

日本の企業の給与は、通常、年齢が高くなるごとに右肩あがりで金額が増加する傾向があります。この傾向を日本最大級の賃金調査である「賃金構造基本統計調査」(厚生労働省)を用いて業種別に割り出し、みずほ銀行の平均年収と平均年齢を基準に年齢別平均年収を算出しました。

なお、上記の数値は、公表平均年収を統計値に基づいて機械的算出したものなので、企業単位の人事諸制度の特徴により、実態との乖離が大きくなる場合があることを考慮してください。また、職種や役職の違い、人事評価、残業時間などの個別の状況によっても、当然平均年収が異なります。

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上場企業内の年収ランキングを見る

年収ランキングを行うには、他社と年齢基準を統一して比較する必要があります。当サイトでは、上記で算出した30歳時点での推計平均年収521万円を基準として、上場企業内でのランキングを行っています。

上場企業 年収ランキング

第8位
銀行業の上場企業90社を対象とした30歳時年収ランキングは第8位でした。
銀行業界の年収階級別企業数分布

グラフは、各企業の30歳時平均年収を25万円単位で区切ってグループ化した場合の企業数を表しています。

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同業ライバル企業の30歳時年収

年収水準を偏差値で確認する

みずほ銀行の年収水準は高いのか低いのか。これを判断するには、比較するグループ内での位置づけを調べる必要があります。このための指標として、年収偏差値を算出しました。

みずほ銀行の年収偏差値

職場環境

従業員に占める女性割合は53%(正社員) 管理職に占める女性割合は13.8% 平均残業時間は21.2時間(対象正社員)有給休暇取得率は79.3%(対象とする労働者すべて) (データ集計2019年3月時点)

残業削減対策

社員が健康に長く働くことのできる環境をしっかりと整えるべく、労働法制を遵守し、過重労働の排除を徹底するとともに、部店ごと・個人ごとに業務効率化に向けた目標を設定し、生産性を向上させながら労働時間を削減していくことができるよう、取り組みを推進しています。 リモートワークのほか、資料のペーパレス化や、TV電話機能を利用した遠隔地からの会議参加、お客さまの面前でのご提案資料提示等、様々な業務シーンでタブレット端末を最大限活用し、効率的な業務運営を実施しています。 また、男性社員の育児休業100%取得推進などの働き方改革に取組んでいます。 詳細は当社ホームページをご参照ください。 ワーク・ライフ・バランス推進への取り組み https://www.mizuho-fg.co.jp/csr/employee/di/balance/index.html

女性の活躍推進企業データベースオープンデータ(2020年11月27日時点)(https://positive-ryouritsu.mhlw.go.jp/positivedb/opendata/)を加工して作成

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