（更新年月日：2019/10/23）
応用地質の平均年収は、公表されている有価証券報告書を確認すれば容易に知ることができますが、他企業と平均年齢が異なるので単純に比較することができません。
そこで当サイトでは、国の統計データ等を利用した独自の方法で公表平均年収を分析し、応用地質の年収水準を直感的に理解できる３つの指標を算出することにしました。
応用地質の平均年収は、会社が公表している有価証券報告書を閲覧すれば確認することができます。先ずは、その公表平均年収の推移から見てみましょう。
※カッコ内は平均年齢・従業員数。
過去5年間における平均では、平均年収は、企業の業績や人員構成の大幅な変化、給与制度の改定など様々な要因でアップダウンするので、特定年度の数値だけで判断するのではなく過去数年の推移も確認するほうが良いでしょう。
次に、上記で算出した過去平均の年収647万円､年齢44.2歳 を同業他社と比較するために、平均年収と平均年齢の散布図で各企業の数値をプロットしてみると次のようなグラフになります。
上場企業 サービス業の平均年収は533万円、平均年齢は37.7歳です。
では､上記過去平均の数値をベースに､国の統計データに基づく賃金傾向を利用して年齢別平均年収を推計することにします｡
| 年齢 | 年収 | 月収 | 賞与 |
|---|---|---|---|
| 30歳 | 424 | 29.4 | 70.6 |
| 31歳 | 439 | 30.4 | 73.1 |
| 32歳 | 455 | 31.5 | 75.8 |
| 33歳 | 469 | 32.2 | 82.0 |
| 34歳 | 483 | 33.2 | 84.5 |
| 35歳 | 497 | 34.1 | 86.9 |
| 36歳 | 511 | 35.1 | 89.4 |
| 37歳 | 525 | 36.0 | 91.8 |
| 38歳 | 541 | 36.9 | 98.1 |
| 39歳 | 559 | 38.1 | 101.4 |
| 40歳 | 576 | 39.2 | 104.5 |
| 41歳 | 594 | 40.5 | 107.8 |
| 42歳 | 612 | 41.7 | 111.0 |
| 43歳 | 629 | 42.4 | 119.9 |
| 44歳 | 644 | 43.4 | 122.8 |
| 45歳 | 659 | 44.4 | 125.7 |
| 46歳 | 675 | 45.5 | 128.7 |
| 47歳 | 690 | 46.5 | 131.6 |
| 48歳 | 700 | 46.6 | 140.7 |
| 49歳 | 704 | 46.8 | 141.5 |
| 50歳 | 707 | 47.0 | 142.1 |
日本の企業の給与は､通常、年齢が高くなるごとに右肩あがりで金額が増加する傾向があります。この傾向を日本最大級の賃金調査である「賃金構造基本統計調査」（厚生労働省）を用いて業種別に割り出し、応用地質の平均年収と平均年齢を基準に年齢別平均年収を算出しました。
なお、上記の数値は、公表平均年収を統計値に基づいて機械的算出したものなので、企業単位の人事諸制度の特徴により、実態との乖離が大きくなる場合があることを考慮してください。また、職種や役職の違い、人事評価、残業時間などの個別の状況によっても、当然平均年収が異なります。
年収ランキングを行うには、他社と年齢基準を統一して比較する必要があります。当サイトでは、上記で算出した30歳時点での推計平均年収424万円を基準として、上場企業内でのランキングを行っています。
グラフは、各企業の30歳時平均年収を25万円単位で区切ってグループ化した場合の企業数を表しています。
応用地質の年収水準は高いのか低いのか｡これを判断するには､比較するグループ内での位置づけを調べる必要があります｡このための指標として､年収偏差値を算出しました｡
