
(更新年月日:2020/12/28)
TISへの就職・転職を考えている方にとって、年収水準は必ず確認したい情報だろう。しかし、様々なサイトなどに掲載されている年収データは、他社との比較や世間相場との比較が容易ではないことが多い。
そこで当サイトでは、厚生労働省の統計情報等を利用した独自の方法で、TISの公表平均年収を解析し、TISの年収水準を直感的に理解できる3つの指標を算出することにしました。
TISの平均年収は、会社が公表している有価証券報告書を閲覧すれば確認することができます。先ずは、その公表平均年収の推移から見てみましょう。
※カッコ内は平均年齢・従業員数。
過去2年間における平均では、平均年収は、企業の業績や人員構成の大幅な変化、給与制度の改定など様々な要因でアップダウンするので、特定年度の数値だけで判断するのではなく過去数年の推移も確認するほうが良いでしょう。
次に、上記で算出した過去平均の年収684万円、年齢34.5歳 を同業他社と比較するために、平均年収と平均年齢の散布図で各企業の数値をプロットしてみると次のようなグラフになります。
上場企業 サービス業の平均年収は536万円、平均年齢は37.8歳です。
では、上記過去平均の数値をベースに、国の統計データに基づく賃金傾向を利用して年齢別平均年収を推計することにします。
年齢 | 年収 | 月収 | 賞与 |
---|---|---|---|
30歳 | 591 | 41.0 | 98.4 |
31歳 | 613 | 42.5 | 102.1 |
32歳 | 634 | 44.0 | 105.6 |
33歳 | 655 | 45.0 | 114.6 |
34歳 | 674 | 46.3 | 117.9 |
35歳 | 694 | 47.7 | 121.4 |
36歳 | 713 | 49.0 | 124.7 |
37歳 | 733 | 50.3 | 128.2 |
38歳 | 755 | 51.4 | 137.0 |
39歳 | 780 | 53.2 | 141.5 |
40歳 | 804 | 54.8 | 145.9 |
41歳 | 829 | 56.5 | 150.4 |
42歳 | 854 | 58.2 | 154.9 |
43歳 | 877 | 59.1 | 167.2 |
44歳 | 899 | 60.6 | 171.4 |
45歳 | 920 | 62.0 | 175.4 |
46歳 | 942 | 63.5 | 179.6 |
47歳 | 963 | 64.9 | 183.6 |
48歳 | 976 | 64.9 | 196.2 |
49歳 | 982 | 65.3 | 197.4 |
50歳 | 987 | 65.7 | 198.4 |
日本の企業の給与は、通常、年齢が高くなるごとに右肩あがりで金額が増加する傾向があります。この傾向を日本最大級の賃金調査である「賃金構造基本統計調査」(厚生労働省)を用いて業種別に割り出し、TISの平均年収と平均年齢を基準に年齢別平均年収を算出しました。
なお、上記の数値は、公表平均年収を統計値に基づいて機械的算出したものなので、企業単位の人事諸制度の特徴により、実態との乖離が大きくなる場合があることを考慮してください。また、職種や役職の違い、人事評価、残業時間などの個別の状況によっても、当然平均年収が異なります。
年収ランキングを行うには、他社と年齢基準を統一して比較する必要があります。当サイトでは、上記で算出した30歳時点での推計平均年収591万円を基準として、上場企業内でのランキングを行っています。
グラフは、各企業の30歳時平均年収を25万円単位で区切ってグループ化した場合の企業数を表しています。
TISの年収水準は高いのか低いのか。これを判断するには、比較するグループ内での位置づけを調べる必要があります。このための指標として、年収偏差値を算出しました。
従業員に占める女性割合は27.8%(正社員) 管理職に占める女性割合は9.3% 平均残業時間は18.3時間(対象正社員)有給休暇取得率は79.4%(正社員) (データ集計2018年7月時点)
当社の成長の大きな源泉として、社員の自己実現を重視し、働きがい向上と人材マネジメント強化により、多様な人材が活躍できる仕組み・風土の構築を推進します。多様な人材の能力を発揮できる場の醸成に向けて、2018年度より働き方改革推進室を設置し、働き方改革および健康経営を軸としたダイバーシティ推進をしています。 【健康的に働く】 平均法定外時間削減、有休取得率を組織評価項目とする 勤務間インターバル(11時間)を導入 【柔軟な働き方】 時間:フレックス勤務制度(全社員対象・コア無し・最低労働時間2時間)/時間単位休暇 場所:テレワーク(全社員対象・通常社員は終日テレワークは月10日までとして制度化。実施上限のないテレワーカーを導入。メール、チャット、Web会議システム、携帯・シンクライアント機器の貸与などを活用して実施。)
女性の活躍推進企業データベースオープンデータ(2020年11月27日時点)(https://positive-ryouritsu.mhlw.go.jp/positivedb/opendata/)を加工して作成