KDDIの年収偏差値:66 年収ランキング:16位

(更新年月日:2020/12/28)
KDDIへの就職・転職を考えている方にとって、年収水準は必ず確認したい情報だろう。しかし、様々なサイトなどに掲載されている年収データは、他社との比較や世間相場との比較が容易ではないことが多い。
そこで当サイトでは、厚生労働省の統計情報等を利用した独自の方法で、KDDIの公表平均年収を解析し、KDDIの年収水準を直感的に理解できる3つの指標を算出することにしました。

企業データ


公表平均年収の推移

KDDIの平均年収は、会社が公表している有価証券報告書を閲覧すれば確認することができます。先ずは、その公表平均年収の推移から見てみましょう。

平均年収の推移

2016年03月 950万円(42.0歳・10,775人)
2017年03月 953万円(42.2歳・10,916人)
2018年03月 936万円(42.4歳・11,037人)
2019年03月 952万円(42.5歳・10,968人)
2020年03月 930万円(42.8歳・10,892人)

※カッコ内は平均年齢・従業員数。

過去5年間における平均では、
年収944万円、年齢42.4歳となります。
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平均年収は、企業の業績や人事給与制度の改定など様々な要素で増減するので、直近の金額だけで判断するのではなく過去の金額も確認することが重要です。

情報・通信業に属する企業の平均年収の分布

次に、上記で算出した過去平均の年収944万円、年齢42.4歳 を同業他社と比較するために、平均年収と平均年齢の散布図で各企業の数値をプロットしてみると次のようなグラフになります。

情報・通信業界でのKDDIの公表平均年収

上場企業 情報・通信業の平均年収は639万円、平均年齢は37.8歳です。

年齢別平均年収を推計する

では、上記過去平均の数値をベースに、国の統計データに基づく賃金傾向を利用して年齢別平均年収を推計することにします。

KDDIの年齢別平均年収(単位:万円)
年齢年収月収賞与
30歳66646.2110.9
31歳70148.6116.7
32歳73651.1122.6
33歳76552.5133.8
34歳78954.2138.0
35歳81255.8142.0
36歳83657.4146.2
37歳85959.0150.3
38歳87659.7158.9
39歳89260.8161.8
40歳90761.8164.6
41歳92262.8167.3
42歳93863.9170.2
43歳95964.6182.9
44歳98466.3187.7
45歳101068.1192.6
46歳103669.8197.6
47歳106271.6202.5
48歳108872.4218.7
49歳111474.1223.9
50歳114075.9229.1

日本の企業は、一般的に年齢が高くなるにつれ平均年収が高くなる傾向があります。この傾向を厚生労働省の賃金構造基本統計調査を利用して1歳ごとの年収増加率を導き出し、KDDIの平均年収と平均年齢を基準に年齢別平均年収を算出しました。

なお、上記の数値は企業が公表している平均年収を統計データに基づいて機械的に算出した数値なので、実態とは大きく異なることがあることをあらかじめご了解ください。例えば、年功序列の給与制度である場合、学歴により年収水準が大きくことなるかもしれません。また、年収には残業手当も含まれるので同じ会社内でも忙しい部署と暇な部署では、同年齢でも平均年収に大きな違いが生じる場合もあります。

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上場企業内の年収ランキングを見る

年収ランキングを行うには、他社と年齢基準を統一して比較する必要があります。当サイトでは、上記で算出した30歳時点での推計平均年収666万円を基準として、上場企業内でのランキングを行っています。

上場企業 年収ランキング

第16位
情報・通信業の上場企業249社を対象とした30歳時年収ランキングは第16位でした。
情報・通信業界の年収階級別企業数分布

グラフは、各企業の30歳時平均年収を25万円単位で区切ってグループ化した場合の企業数を表しています。

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同業ライバル企業の30歳時年収

年収水準を偏差値で確認する

KDDIの年収水準は高いのか低いのか。これを判断するには、比較するグループ内での位置づけを調べる必要があります。このための指標として、年収偏差値を算出しました。

KDDIの年収偏差値

職場環境

従業員に占める女性割合は17.4%(正社員) 管理職に占める女性割合は6.7% 平均残業時間は18.6時間(対象正社員)有給休暇取得率は68.9%(正社員) (データ集計2019年3月時点)

残業削減対策

・長時間労働是正に向けた時間外勤務時間の必達目標の設定 ・ノー残業デー(定時退社日)の励行 ・20時までの退社ルール定着 ・有給休暇の取得促進 ・部門トップをメンバーとした働き方変革推進委員会の毎月開催と、外部講師による講演の実施 ・各部門における働き方変革取組事例の共有 ・働き方変革実施状況アンケートの実施 ・RPA活用促進、モバイル環境での業務遂行による業務生産性向上 ・総務省主催「テレワーク・デイズ」に特別協力団体として参加

女性の活躍推進企業データベースオープンデータ(2020年11月27日時点)(https://positive-ryouritsu.mhlw.go.jp/positivedb/opendata/)を加工して作成

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