コネクシオの30歳時年収:380万円 年収偏差値:39.3 年収ランキング:157位

このサイトでは、就職・転職活動での企業選びに重要な要素である年収・給与水準について細かく分析しています。上場企業が公表している有価証券報告書に記載された平均年収と各種統計を利用して、年齢別の年収額を推算すると共に、業界内での比較も行っていますので、企業選択に大いに活用できると思います。 また、社員が健康でいきいき働ける職場環境であることも重要です。この点については、口コミではなく、国の認定制度やデータベースといった信頼性の高い情報を収集して掲載していますので、是非参考にしてみてください。

企業データ


公表の平均年収はどれくらい?

コネクシオの平均年収は、会社が公表している有価証券報告書を閲覧すれば確認することができます。先ずは、その公表平均年収の推移から見てみましょう。

平均年収の推移

※カッコ内は平均年齢・従業員数。

過去5年間における平均では、
年収458万円、年齢34.6歳となります。
2022年03月 483万円(35.5歳・5,529人)
2021年03月 466万円(34.9歳・5,565人)
2020年03月 450万円(34.6歳・5,297人)
2019年03月 446万円(34.2歳・5,222人)
2018年03月 446万円(33.7歳・5,070人)
2017年03月 448万円(33.3歳・4,974人)
2016年03月 472万円(32.6歳・5,032人)
2015年03月 438万円(32.4歳・4,828人)
2014年03月 445万円(32.3歳・4,687人)
2013年03月 480万円(32.2歳・4,344人)
2012年03月 506万円(32.3歳・1,982人)
2011年03月 514万円(31.8歳・1,955人)
2010年03月 523万円(31.4歳・1,860人)
2009年03月 499万円(31.6歳・1,731人)
2008年03月 533万円(31.4歳・1,146人)
2007年03月 560万円(33.0歳・529人)

通信・放送・メディアに属する企業の平均年収の分布

次に、上記で算出した過去平均の年収458万円、年齢34.6歳 を同業他社と比較するために、平均年収と平均年齢の散布図で各企業の数値をプロットしてみると次のようなグラフになります。

通信・放送・メディア界でのコネクシオの公表平均年収

上場企業 通信・放送・メディアの平均年収は628万円、平均年齢は36.5歳です。

年齢別平均年収を推計する

では、上記過去平均の数値をベースに、国の統計データに基づく賃金傾向を利用して年齢別平均年収を推計することにします。

コネクシオの年齢別平均年収(単位:万円)
年齢年収月収賞与
30歳38026.363.3
31歳40027.766.6
32歳42029.169.9
33歳43730.076.4
34歳45030.978.7
35歳46331.881.0
36歳47732.783.4
37歳49033.685.7
38歳50034.190.7
39歳50934.792.3
40歳51735.293.8
41歳52635.895.4
42歳53536.497.0
43歳54736.8104.3
44歳56237.8107.2
45歳57638.8109.8
46歳59139.8112.7
47歳60640.8115.5
48歳62141.3124.8
49歳63542.2127.6
50歳65043.2130.6

上場企業内の年収ランキングを見る

年収ランキングを行うには、他社と年齢基準を統一して比較する必要があります。当サイトでは、上記で算出した30歳時点での推計平均年収380万円を基準として、上場企業内でのランキングを行っています。

上場企業 年収ランキング

第157位
通信・放送・メディアの上場企業173社を対象とした30歳時年収ランキングは第157位でした。
通信・放送・メディア界の年収階級別企業数分布

グラフは、各企業の30歳時平均年収を25万円単位で区切ってグループ化した場合の企業数を表しています。

年収水準を偏差値で確認する

コネクシオの年収水準は高いのか低いのか。これを判断するには、比較するグループ内での位置づけを調べる必要があります。このための指標として、年収偏差値を算出しました。

コネクシオの年収偏差値

職場環境の実態

働く環境に関わる情報として、残業時間と有給休暇取得率について確認しましょう。

情報源としては、厚生労働省が管理するデータベース(女性の活躍推進企業データベースで企業自らが公表している内容を掲載します。※企業が公表していない場合は空欄です。

2022年6月時点

残業時間の状況

その他12.8時間 フルタイム雇用社員12.8時間 派遣社員7.5時間

長時間労働の削減対策

・多様な働き方の推進(変形労働制・フレックスタイム制・テレワークや在宅勤務)
・年次有給休暇取得推進
・労働時間管理についての基準書の策定

有給休暇の取得率

全従業員(正社員・パートナー・アソシエイト)64.2%


健康経営優良法人認定

「健康経営」とは、従業員等の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に実践することです。企業理念に基づき、従業員等への健康投資を行うことは、従業員の活力向上や生産性の向上等の組織の活性化をもたらし、結果的に業績向上や株価向上につながると期待されます。

経済産業省 健康経営優良法人認定制度

経済産業省では、健康経営への取り組みに特に優良な企業を顕彰する制度を設けています。

健康経営優良法人2022 認定

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