（更新年月日：2022/7/31）
就職活動を効率よく進めるためには、一定の条件で企業を絞り込み、優先順位をつけて企業研究をすることが必要です。そこでこのサイトでは、企業選択の重要な要素である年収・給与について公式データを分析し、他社と比較できる指標を算出することにしました。上組への就職・転職を検討している方は、是非参考にしてみてください。
上組の平均年収は、会社が公表している有価証券報告書を閲覧すれば確認することができます。先ずは、その公表平均年収の推移から見てみましょう。
※カッコ内は平均年齢・従業員数。
過去5年間における平均では、平均年収は1年分だけで判断するのではなく、数年の推移を観察することが重要です。大きく増減しているときは、平均年齢や従業員数に大きな変動がないか？業績の影響は？など様々な要因を調べてみましょう。そこに、企業の内情が見えてくるかもしれません。
次に、上記で算出した過去平均の年収556万円､年齢38.3歳 を同業他社と比較するために、平均年収と平均年齢の散布図で各企業の数値をプロットしてみると次のようなグラフになります。
上場企業 倉庫・運輸関連業の平均年収は640万円、平均年齢は40.6歳です。
では､上記過去平均の数値をベースに､国の統計データに基づく賃金傾向を利用して年齢別平均年収を推計することにします｡
| 年齢 | 年収 | 月収 | 賞与 |
|---|---|---|---|
| 30歳 | 473 | 32.8 | 78.8 |
| 31歳 | 486 | 33.7 | 80.9 |
| 32歳 | 498 | 34.5 | 82.9 |
| 33歳 | 508 | 34.9 | 88.8 |
| 34歳 | 516 | 35.4 | 90.2 |
| 35歳 | 525 | 36.0 | 91.8 |
| 36歳 | 533 | 36.6 | 93.2 |
| 37歳 | 541 | 37.1 | 94.6 |
| 38歳 | 552 | 37.6 | 100.1 |
| 39歳 | 565 | 38.5 | 102.5 |
| 40歳 | 579 | 39.4 | 105.0 |
| 41歳 | 592 | 40.3 | 107.4 |
| 42歳 | 606 | 41.3 | 109.9 |
| 43歳 | 618 | 41.6 | 117.8 |
| 44歳 | 629 | 42.4 | 119.9 |
| 45歳 | 641 | 43.2 | 122.2 |
| 46歳 | 652 | 43.9 | 124.3 |
| 47歳 | 664 | 44.7 | 126.6 |
| 48歳 | 674 | 44.8 | 135.5 |
| 49歳 | 684 | 45.5 | 137.5 |
| 50歳 | 694 | 46.2 | 139.5 |
変換方法は国の統計データに基づく年齢別の賃金増加傾向を当てはめることにします。厚生労働省が毎年実施する「賃金構造基本統計調査」の結果を利用し、雇用形態、業界、企業規模別の賃金傾向から上組の年齢別平均年収を算出しました。
年収ランキングを行うには、他社と年齢基準を統一して比較する必要があります。当サイトでは、上記で算出した30歳時点での推計平均年収473万円を基準として、上場企業内でのランキングを行っています。
グラフは、各企業の30歳時平均年収を25万円単位で区切ってグループ化した場合の企業数を表しています。
上組の年収水準は高いのか低いのか｡これを判断するには､比較するグループ内での位置づけを調べる必要があります｡このための指標として､年収偏差値を算出しました｡
管理職に占める女性割合は1.5%有給休暇取得率は49.3%(正社員) (データ集計2018年8月21日)
女性の活躍推進企業データベースオープンデータ（2020年11月27日時点）（https://positive-ryouritsu.mhlw.go.jp/positivedb/opendata/）を加工して作成