日本郵船の年収偏差値:60.4 年収ランキング:2位

(更新年月日:2019/10/23)
日本郵船の平均年収は、公表されている有価証券報告書を確認すれば容易に知ることができますが、他企業と平均年齢が異なるので単純に比較することができません。
そこで当サイトでは、国の統計データ等を利用した独自の方法で公表平均年収を分析し、日本郵船の年収水準を直感的に理解できる3つの指標を算出することにしました。

企業データ

  • 社名:日本郵船
  • ヨミ:ニッポンユウセンカブシキカイシャ
  • 英字:Nippon Yusen Kabushiki Kaisha
  • 業種:海運業
  • 設立年:1885年
  • URL:http://www.nyk.com/

公表平均年収の推移

日本郵船の平均年収は、会社が公表している有価証券報告書を閲覧すれば確認することができます。先ずは、その公表平均年収の推移から見てみましょう。

平均年収の推移

2015年03月 1,020万円(40.0歳・1,137人)
2016年03月 1,036万円(39.8歳・1,131人)
2017年03月 1,035万円(38.9歳・1,159人)
2018年03月 971万円(39.0歳・1,146人)
2019年03月 958万円(39.6歳・1,198人)

※カッコ内は平均年齢・従業員数。

過去5年間における平均では、
年収1004万円、年齢39.5歳となります。
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平均年収は1年分だけで判断するのではなく、数年の推移を観察することが重要です。大きく増減しているときは、平均年齢や従業員数に大きな変動がないか?業績の影響は?など様々な要因を調べてみましょう。そこに、企業の内情が見えてくるかもしれません。

海運業に属する企業の平均年収の分布

次に、上記で算出した過去平均の年収1004万円、年齢39.5歳 を同業他社と比較するために、平均年収と平均年齢の散布図で各企業の数値をプロットしてみると次のようなグラフになります。

海運業界での日本郵船の公表平均年収

上場企業 海運業の平均年収は790万円、平均年齢は39.7歳です。

年齢別平均年収を推計する

では、上記過去平均の数値をベースに、国の統計データに基づく賃金傾向を利用して年齢別平均年収を推計することにします。

日本郵船の年齢別平均年収(単位:万円)
年齢年収月収賞与
30歳83157.7138.4
31歳85259.1141.9
32歳87360.6145.4
33歳89161.2155.9
34歳90662.2158.5
35歳92063.2160.9
36歳93564.2163.6
37歳95065.3166.2
38歳96966.0175.8
39歳99267.6180.0
40歳101669.3184.3
41歳103970.8188.5
42歳106372.5192.9
43歳108473.1206.7
44歳110474.4210.5
45歳112475.7214.4
46歳114477.1218.2
47歳116578.5222.2
48歳118378.7237.8
49歳120179.9241.4
50歳121881.0244.8

日本の企業の給与は、通常、年齢が高くなるごとに右肩あがりで金額が増加する傾向があります。この傾向を日本最大級の賃金調査である「賃金構造基本統計調査」(厚生労働省)を用いて業種別に割り出し、日本郵船の平均年収と平均年齢を基準に年齢別平均年収を算出しました。

なお、上記の数値は、年齢別の平均年収を統計データに基づいて推計したものなので、人事給与制度の特色により、実態との差異が大きい年齢区分もあります。また、職種や役職の違い、評価の良し悪し、残業の多さなどの個別の状況によって平均年収が異なります。

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上場企業内の年収ランキングを見る

年収ランキングを行うには、他社と年齢基準を統一して比較する必要があります。当サイトでは、上記で算出した30歳時点での推計平均年収831万円を基準として、上場企業内でのランキングを行っています。

上場企業 年収ランキング

第2位
海運業の上場企業10社を対象とした30歳時年収ランキングは第2位でした。
海運業界の年収階級別企業数分布

グラフは、各企業の30歳時平均年収を25万円単位で区切ってグループ化した場合の企業数を表しています。

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同業ライバル企業の30歳時年収

年収水準を偏差値で確認する

日本郵船の年収水準は高いのか低いのか。これを判断するには、比較するグループ内での位置づけを調べる必要があります。このための指標として、年収偏差値を算出しました。

日本郵船の年収偏差値

残業時間、休暇

厚生労働省 女性の活躍推進企業データベース(H28年12月現在)によると、日本郵船の一か月あたりの平均残業時間は、(その他)23.1時間
でした。
長時間労働是正のための企業の取り組みとしては以下のとおりです。
・時間外労働削減の取り組みの一つとしてOLIVE プロジェクト(早出早帰り勤務)を実施。
・ワークライフバランス推進委員会を設置し時間外労働と休暇取得日数のモニタリングや多残業部署へのヒアリング等を実施。

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