東急の年収偏差値:63.9 年収ランキング:6位

(更新年月日:2019/10/23)
就職活動を効率よく進めるためには、一定の条件で企業を絞り込み、優先順位をつけて企業研究をすることが必要です。そこでこのサイトでは、企業選択の重要な要素である年収・給与について公式データを分析し、他社と比較できる指標を算出することにしました。東急への就職・転職を検討している方は、是非参考にしてみてください。

企業データ

  • 社名:東急
  • ヨミ:トウキュウカブシキガイシャ
  • 英字:TOKYU CORPORATION
  • 業種:陸運業
  • 設立年:1922年
  • URL:http://www.tokyu.co.jp/

公表平均年収の推移

東急の平均年収は、会社が公表している有価証券報告書を閲覧すれば確認することができます。先ずは、その公表平均年収の推移から見てみましょう。

平均年収の推移

2015年03月 753万円(40.0歳・4,267人)
2016年03月 754万円(40.0歳・4,302人)
2017年03月 750万円(40.3歳・4,402人)
2018年03月 746万円(40.5歳・4,535人)
2019年03月 737万円(40.0歳・4,666人)

※カッコ内は平均年齢・従業員数。

過去5年間における平均では、
年収748万円、年齢40.2歳となります。
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企業の平均年収は、経営状態や人事諸制度の改定、リストラなど様々な要因で変動するものなので、単年度のデータだけで判断するのではなく過去数年分の公表値も確認するほうが良いでしょう。

陸運業に属する企業の平均年収の分布

次に、上記で算出した過去平均の年収748万円、年齢40.2歳 を同業他社と比較するために、平均年収と平均年齢の散布図で各企業の数値をプロットしてみると次のようなグラフになります。

陸運業界での東急の公表平均年収

上場企業 陸運業の平均年収は577万円、平均年齢は41.7歳です。

年齢別平均年収を推計する

では、上記過去平均の数値をベースに、国の統計データに基づく賃金傾向を利用して年齢別平均年収を推計することにします。

東急の年齢別平均年収(単位:万円)
年齢年収月収賞与
30歳60942.2101.4
31歳62543.4104.1
32歳64044.4106.6
33歳65344.8114.2
34歳66445.6116.1
35歳67546.4118.1
36歳68547.0119.8
37歳69647.8121.7
38歳71048.4128.8
39歳72749.5131.9
40歳74550.8135.2
41歳76251.9138.2
42歳77953.1141.3
43歳79553.6151.6
44歳81054.6154.5
45歳82455.5157.1
46歳83956.5160.0
47歳85457.5162.9
48歳86757.7174.3
49歳88058.5176.9
50歳89359.4179.5

日本の企業の給与は、通常、年齢が高くなるごとに右肩あがりで金額が増加する傾向があります。この傾向を日本最大級の賃金調査である「賃金構造基本統計調査」(厚生労働省)を用いて業種別に割り出し、東急の平均年収と平均年齢を基準に年齢別平均年収を算出しました。

なお、上記の数値は、年齢別の平均年収を統計データに基づいて推計したものなので、人事給与制度の特色により、実態との差異が大きい年齢区分もあります。また、職種や役職の違い、評価の良し悪し、残業の多さなどの個別の状況によって平均年収が異なります。

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上場企業内の年収ランキングを見る

年収ランキングを行うには、他社と年齢基準を統一して比較する必要があります。当サイトでは、上記で算出した30歳時点での推計平均年収609万円を基準として、上場企業内でのランキングを行っています。

上場企業 年収ランキング

第6位
陸運業の上場企業55社を対象とした30歳時年収ランキングは第6位でした。
陸運業界の年収階級別企業数分布

グラフは、各企業の30歳時平均年収を25万円単位で区切ってグループ化した場合の企業数を表しています。

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同業ライバル企業の30歳時年収

年収水準を偏差値で確認する

東急の年収水準は高いのか低いのか。これを判断するには、比較するグループ内での位置づけを調べる必要があります。このための指標として、年収偏差値を算出しました。

東急の年収偏差値

残業時間、休暇

厚生労働省 女性の活躍推進企業データベース(H28年12月現在)によると、東京急行電鉄の一か月あたりの平均残業時間は、32.1時間でした。
長時間労働是正のための企業の取り組みとしては以下のとおりです。
本社事務所では毎週水曜日と金曜日を省エネルギー家庭の日と設定し、所定外労働を原則禁止としている。また、毎月労務担当部長から全統括部長に対し、所定外労働の実績を通知すると共に、各種注意喚起や休暇促進を行っている。
雇用区分ごとの一か月あたりの平均残業時間は、(本社)22.8時間
(現業)36.7時間でした。

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