内田洋行の年収偏差値:51.7 年収ランキング:84位

(更新年月日:2022/7/31)
就職・転職先を選ぶときに重視するポイントは人それぞれだとは思いますが、最低限、世間相場の年収水準は望みたいところです。内田洋行の年収情報は様々なサイトで掲載されていますが、多くの場合、他社や世間相場と比べて高いのか低いのか判断でません。
そこで当サイトでは、厚生労働省の統計情報等を利用した独自の方法で、内田洋行の公表平均年収を解析し、内田洋行の年収水準を直感的に理解できる3つの指標を算出することにしました。

企業データ

  • 社名:内田洋行
  • ヨミ:カブシキガイシャウチダヨウコウ
  • 英字:UCHIDA YOKO CO., LTD.
  • 業種:卸売業
  • 設立年:1941年
  • URL:http://www.uchida.co.jp/

公表平均年収の推移

内田洋行の平均年収は、会社が公表している有価証券報告書を閲覧すれば確認することができます。先ずは、その公表平均年収の推移から見てみましょう。

平均年収の推移

2017年07月 708万円(43.3歳・1,054人)
2018年07月 690万円(43.0歳・1,063人)
2019年07月 684万円(42.7歳・1,068人)
2020年07月 728万円(42.9歳・1,077人)
2021年07月 776万円(42.4歳・1,091人)

※カッコ内は平均年齢・従業員数。

過去5年間における平均では、
年収717万円、年齢42.9歳となります。
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企業の平均年収は、経営状態や人事諸制度の改定、リストラなど様々な要因で変動するものなので、単年度のデータだけで判断するのではなく過去数年分の公表値も確認するほうが良いでしょう。

卸売業に属する企業の平均年収の分布

次に、上記で算出した過去平均の年収717万円、年齢42.9歳 を同業他社と比較するために、平均年収と平均年齢の散布図で各企業の数値をプロットしてみると次のようなグラフになります。

卸売業界での内田洋行の公表平均年収

上場企業 卸売業の平均年収は633万円、平均年齢は40.9歳です。

年齢別平均年収を推計する

では、上記過去平均の数値をベースに、国の統計データに基づく賃金傾向を利用して年齢別平均年収を推計することにします。

内田洋行の年齢別平均年収(単位:万円)
年齢年収月収賞与
30歳49034.081.6
31歳50535.084.1
32歳52136.186.8
33歳53736.993.9
34歳55338.096.7
35歳57039.199.7
36歳58640.2102.5
37歳60341.4105.5
38歳62142.3112.7
39歳64143.7116.3
40歳66145.0119.9
41歳68146.4123.5
42歳70147.8127.2
43歳71948.4137.1
44歳73449.4140.0
45歳75050.5143.0
46歳76651.6146.1
47歳78252.7149.1
48歳79452.8159.6
49歳80353.4161.4
50歳81254.0163.2

日本の企業の給与は、通常、年齢が高くなるごとに右肩あがりで金額が増加する傾向があります。この傾向を日本最大級の賃金調査である「賃金構造基本統計調査」(厚生労働省)を用いて業種別に割り出し、内田洋行の平均年収と平均年齢を基準に年齢別平均年収を算出しました。

なお、上記の数値は、年齢別の平均年収を統計データに基づいて推計したものなので、人事給与制度の特色により、実態との差異が大きい年齢区分もあります。また、職種や役職の違い、評価の良し悪し、残業の多さなどの個別の状況によって平均年収が異なります。

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上場企業内の年収ランキングを見る

年収ランキングを行うには、他社と年齢基準を統一して比較する必要があります。当サイトでは、上記で算出した30歳時点での推計平均年収490万円を基準として、上場企業内でのランキングを行っています。

上場企業 年収ランキング

第84位
卸売業の上場企業260社を対象とした30歳時年収ランキングは第84位でした。
卸売業界の年収階級別企業数分布

グラフは、各企業の30歳時平均年収を25万円単位で区切ってグループ化した場合の企業数を表しています。

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同業ライバル企業の30歳時年収

年収水準を偏差値で確認する

内田洋行の年収水準は高いのか低いのか。これを判断するには、比較するグループ内での位置づけを調べる必要があります。このための指標として、年収偏差値を算出しました。

内田洋行の年収偏差値

職場環境

従業員に占める女性割合は20.9%(正社員) 管理職に占める女性割合は4.2% 平均残業時間は16.8時間(対象正社員)有給休暇取得率は56.4%(正社員) (データ集計2020年8月時点)

残業削減対策

・出退勤管理システムから上司に適宜アラートを出し過重労働の未然防止を図る。 ・毎月、安全衛生委員会にて長時間労働の状況を確認。業務の標準化、適正化を進める。

女性の活躍推進企業データベースオープンデータ(2020年11月27日時点)(https://positive-ryouritsu.mhlw.go.jp/positivedb/opendata/)を加工して作成

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