このサイトでは、就職・転職活動での企業選びに重要な要素である年収・給与水準について細かく分析しています。上場企業が公表している有価証券報告書に記載された平均年収と各種統計を利用して、年齢別の年収額を推算すると共に､業界内での比較も行っていますので､企業選択に大いに活用できると思います｡ また､社員が健康でいきいき働ける職場環境であることも重要です｡この点については､口コミではなく､国の認定制度やデータベースといった信頼性の高い情報を収集して掲載していますので､是非参考にしてみてください｡
イトーキの平均年収は、会社が公表している有価証券報告書を閲覧すれば確認することができます。先ずは、その公表平均年収の推移から見てみましょう。
※カッコ内は平均年齢・従業員数。
過去5年間における平均では、次に、上記で算出した過去平均の年収631万円､年齢42歳 を同業他社と比較するために、平均年収と平均年齢の散布図で各企業の数値をプロットしてみると次のようなグラフになります。
上場企業 その他製品製造業の平均年収は555万円、平均年齢は41.1歳です。
では､上記過去平均の数値をベースに､国の統計データに基づく賃金傾向を利用して年齢別平均年収を推計することにします｡
| 年齢 | 年収 | 月収 | 賞与 |
|---|---|---|---|
| 30歳 | 445 | 30.9 | 74.1 |
| 31歳 | 460 | 31.9 | 76.6 |
| 32歳 | 474 | 32.9 | 78.9 |
| 33歳 | 488 | 33.5 | 85.3 |
| 34歳 | 501 | 34.4 | 87.6 |
| 35歳 | 515 | 35.4 | 90.1 |
| 36歳 | 528 | 36.3 | 92.3 |
| 37歳 | 542 | 37.2 | 94.8 |
| 38歳 | 557 | 37.9 | 101.0 |
| 39歳 | 576 | 39.2 | 104.5 |
| 40歳 | 594 | 40.5 | 107.8 |
| 41歳 | 613 | 41.8 | 111.2 |
| 42歳 | 631 | 43.0 | 114.5 |
| 43歳 | 649 | 43.7 | 123.8 |
| 44歳 | 667 | 44.9 | 127.2 |
| 45歳 | 684 | 46.1 | 130.4 |
| 46歳 | 702 | 47.3 | 133.9 |
| 47歳 | 720 | 48.5 | 137.3 |
| 48歳 | 732 | 48.7 | 147.1 |
| 49歳 | 739 | 49.2 | 148.5 |
| 50歳 | 745 | 49.6 | 149.7 |
年収ランキングを行うには、他社と年齢基準を統一して比較する必要があります。当サイトでは、上記で算出した30歳時点での推計平均年収445万円を基準として、上場企業内でのランキングを行っています。
グラフは、各企業の30歳時平均年収を25万円単位で区切ってグループ化した場合の企業数を表しています。
イトーキの年収水準は高いのか低いのか｡これを判断するには､比較するグループ内での位置づけを調べる必要があります｡このための指標として､年収偏差値を算出しました｡
働く環境に関わる情報として、残業時間と有給休暇取得率について確認しましょう。
情報源としては、厚生労働省が管理するデータベース（女性の活躍推進企業データベースで企業自らが公表している内容を掲載します。※企業が公表していない場合は空欄です。
2022年1月時点
対象正社員23.3時間 正社員 グローバル 営業系27.7時間 正社員 グローバル 事務系17.9時間 正社員 グローバル 技術系22.5時間 正社員 グローバル 技能系15.8時間 正社員 ローカル 営業系22.8時間
・勤怠システム連動のPC管理システム
・2017年～長時間労働対象者へ人事部の面談を実施
・2018年～テレワーク規程導入（育児・介護に関係なく全ての社員対象）
・2020年～労働時間に関する社内教育以降毎年
対象とする労働者すべて51.6%
イトーキは、大阪市が推進している「大阪市女性活躍リーディングカンパニー」に平成30年（2018年）に認定されました。そして、特に優れた取り組みを行っている企業に贈られる大阪市長表彰において、令和2年度（2020年度）の大規模企業部門優秀賞を受賞しました。 2022年より、トップのリードのもと女性のリーダーシップにフォーカスを当てたコミュニティを発足しさらなる女性活躍推進を全社をあげて展開します。
「健康経営」とは、従業員等の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に実践することです。企業理念に基づき、従業員等への健康投資を行うことは、従業員の活力向上や生産性の向上等の組織の活性化をもたらし、結果的に業績向上や株価向上につながると期待されます。
経済産業省では、健康経営への取り組みに特に優良な企業を顕彰する制度を設けています。
健康経営優良法人2022 ホワイト500認定