ニコンの年収偏差値:55.5 年収ランキング:14位

(更新年月日:2018/10/9)
就職・転職先を選ぶときに重視するポイントは人それぞれだとは思いますが、最低限、世間相場の年収水準は望みたいところです。ニコンの年収情報は様々なサイトで掲載されていますが、多くの場合、他社や世間相場と比べて高いのか低いのか判断でません。
そこで当サイトでは、厚生労働省の統計情報等を利用した独自の方法で、ニコンの公表平均年収を解析し、ニコンの年収水準を直感的に理解できる3つの指標を算出することにしました。

企業データ

  • 社名:ニコン
  • ヨミ:カブシキガイシャニコン
  • 英字:NIKON CORPORATION
  • 業種:精密機器業
  • 所在地:東京都港区港南2―15―3 品川インターシティC棟
  • 設立年:1917年
  • URL:http://www.nikon.co.jp/

公表平均年収の推移

ニコンの平均年収は、会社が公表している有価証券報告書を閲覧すれば確認することができます。先ずは、その公表平均年収の推移から見てみましょう。

平均年収の推移

2014年03月 738万円(43.3歳・5,684人)
2015年03月 767万円(43.7歳・5,672人)
2016年03月 778万円(44.2歳・5,564人)
2017年03月 778万円(44.5歳・5,090人)
2018年03月 767万円(43.6歳・4,444人)

※カッコ内は平均年齢・従業員数。

過去5年間における平均では、
年収766万円、年齢43.9歳となります。
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平均年収は、企業の業績や人員構成の大幅な変化、給与制度の改定など様々な要因でアップダウンするので、特定年度の数値だけで判断するのではなく過去数年の推移も確認するほうが良いでしょう。

精密機器業に属する企業の平均年収の分布

次に、上記で算出した過去平均の年収766万円、年齢43.9歳 を同業他社と比較するために、平均年収と平均年齢の散布図で各企業の数値をプロットしてみると次のようなグラフになります。

精密機器業界でのニコンの公表平均年収

上場企業 精密機器業の平均年収は630万円、平均年齢は41.1歳です。

年齢別平均年収を推計する

では、上記過去平均の数値をベースに、国の統計データに基づく賃金傾向を利用して年齢別平均年収を推計することにします。

ニコンの年齢別平均年収(単位:万円)
年齢年収月収賞与
30歳51335.685.4
31歳52936.788.1
32歳54637.990.9
33歳56238.698.3
34歳57839.7101.1
35歳59340.7103.7
36歳60941.8106.5
37歳62442.9109.1
38歳64243.7116.5
39歳66345.2120.3
40歳68546.7124.3
41歳70648.1128.1
42歳72749.5131.9
43歳74850.4142.6
44歳76851.7146.5
45歳78853.1150.3
46歳80954.5154.3
47歳82955.9158.1
48歳84356.1169.4
49歳85156.6171.0
50歳85857.1172.4

変換方法は国の統計データに基づく年齢別の賃金増加傾向を当てはめることにします。厚生労働省が毎年実施する「賃金構造基本統計調査」の結果を利用し、雇用形態、業界、企業規模別の賃金傾向からニコンの年齢別平均年収を算出しました。

なお、上記の数値は、年齢別の平均年収を統計データに基づいて推計したものなので、人事給与制度の特色により、実態との差異が大きい年齢区分もあります。また、職種や役職の違い、評価の良し悪し、残業の多さなどの個別の状況によって平均年収が異なります。

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上場企業内の年収ランキングを見る

年収ランキングを行うには、他社と年齢基準を統一して比較する必要があります。当サイトでは、上記で算出した30歳時点での推計平均年収513万円を基準として、上場企業内でのランキングを行っています。

上場企業 年収ランキング

第14位
精密機器業の上場企業41社を対象とした30歳時年収ランキングは第14位でした。
精密機器業界の年収階級別企業数分布

グラフは、各企業の30歳時平均年収を25万円単位で区切ってグループ化した場合の企業数を表しています。

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同業ライバル企業の30歳時年収

年収水準を偏差値で確認する

ニコンの年収水準は高いのか低いのか。これを判断するには、比較するグループ内での位置づけを調べる必要があります。このための指標として、年収偏差値を算出しました。

ニコンの年収偏差値

残業時間、休暇

厚生労働省 女性の活躍推進企業データベース(H28年12月現在)によると、ニコンの一か月あたりの平均残業時間は、7.8時間
でした。
長時間労働是正のための企業の取り組みとしては以下のとおりです。
全社にて以下の取組みを実施中
1.時間外や休日勤務を行う場合の「事前申請・承認・命令」の徹底
2.過重時間外労働のクーリング制度の実施
3.過重時間外労働健康診断の実施
4.ノー残業デーの実施
5.有給休暇の計画取得促進
6.退勤促進の放送実施
雇用区分ごとの一か月あたりの平均残業時間は、(正社員)7.8時間
でした。
有給休暇の取得率は、(正社員)69.2%
でした。

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