三菱重工業の年収偏差値:73.6 年収ランキング:4位

（更新年月日：2018/10/9）
就職・転職先を選ぶときに重視するポイントは人それぞれだとは思いますが、最低限、世間相場の年収水準は望みたいところです。三菱重工業の年収情報は様々なサイトで掲載されていますが、多くの場合、他社や世間相場と比べて高いのか低いのか判断でません。
そこで当サイトでは、厚生労働省の統計情報等を利用した独自の方法で、三菱重工業の公表平均年収を解析し、三菱重工業の年収水準を直感的に理解できる３つの指標を算出することにしました。

公表平均年収の推移

三菱重工業の平均年収は、会社が公表している有価証券報告書を閲覧すれば確認することができます。先ずは、その公表平均年収の推移から見てみましょう。

平均年収は、企業の業績や人事給与制度の改定など様々な要素で増減するので、直近の金額だけで判断するのではなく過去の金額も確認することが重要です。

機械工業に属する企業の平均年収の分布

次に、上記で算出した過去平均の年収817万円､年齢39.1歳 を同業他社と比較するために、平均年収と平均年齢の散布図で各企業の数値をプロットしてみると次のようなグラフになります。

上場企業 機械工業の平均年収は605万円、平均年齢は41歳です。

年齢別平均年収を推計する

では､上記過去平均の数値をベースに､国の統計データに基づく賃金傾向を利用して年齢別平均年収を推計することにします｡

日本の企業は､一般的に年齢が高くなるにつれ平均年収が高くなる傾向があります。この傾向を厚生労働省の賃金構造基本統計調査を利用して1歳ごとの年収増加率を導き出し、三菱重工業の平均年収と平均年齢を基準に年齢別平均年収を算出しました。

なお、上記の数値は企業が公表している平均年収を統計データに基づいて機械的に算出した数値なので、実態とは大きく異なることがあることをあらかじめご了解ください。例えば、年功序列の給与制度である場合、学歴により年収水準が大きくことなるかもしれません。また、年収には残業手当も含まれるので同じ会社内でも忙しい部署と暇な部署では、同年齢でも平均年収に大きな違いが生じる場合もあります。

上場企業内の年収ランキングを見る

年収ランキングを行うには、他社と年齢基準を統一して比較する必要があります。当サイトでは、上記で算出した30歳時点での推計平均年収630万円を基準として、上場企業内でのランキングを行っています。

グラフは、各企業の30歳時平均年収を25万円単位で区切ってグループ化した場合の企業数を表しています。

同業ライバル企業の30歳時年収

• 1位  三井海洋開発　 706万円
• 2位  セガサミーホールディングス　 686万円
• 3位  ディスコ　 648万円
• 5位  ハーモニック・ドライブ・システムズ　 622万円
• 6位  栗田工業　 618万円
• 7位  クボタ　 581万円
• 8位  タクマ　 580万円
• 8位  ニューフレアテクノロジー　 580万円

年収水準を偏差値で確認する

三菱重工業の年収水準は高いのか低いのか｡これを判断するには､比較するグループ内での位置づけを調べる必要があります｡このための指標として､年収偏差値を算出しました｡

三菱重工業の年収は高いのか、低いのか？公式データを加工・活用して、年齢別平均年収、ランキング、年収偏差値などを算出しました。クチコミ・評判に依存せず、中立な立場で評価できる情報を発信しています。
• 上場企業 機械工業内では偏差値73.6であり、上位約2.3%に属しています。
• 全国統計に基づく偏差値は72.5であり、上位約2.3%に属しています。

残業時間、休暇

厚生労働省　女性の活躍推進企業データベース(H28年12月現在)によると、三菱重工業の一か月あたりの平均残業時間は、6時間でした。

クチコミ・評判を分析する

基本的に給与は年功序列。残業代は満額支給。大卒事務系の場合、年功的に40歳前後で課長となり、年収は1000万円を超える模様。（営業職・在籍8年）

年功的な給与制度であっても給与水準が相場よりも高ければ、ある程度の満足感はあるだろう。年功序列は将来の安心感にもつながるものである。

組合が強く福利厚生は手厚い。独身寮や社宅が充実しているので、現金で入る給与以外のメリットは大きい。（経営企画・入社11年目）

生計費の中で住宅費の占める割合は大きい。この部分での福利厚生が充実していることは大きなメリットだろう。

入社11年〜12年目くらいで主任となり、年収は700万〜800万円くらいになる。その後、課長となれば年収1000万円を超える。課長までは年功序列でほとんどの人がなれるようだ。（製造部門・入社9年目）

課長で年収1000万円というのはさすが大手企業だ。中堅企業以下の場合、統計では部長級にならないと年収1000万円は超えない。