キーエンスの年収偏差値:157.2 年収ランキング:1位

(更新年月日:2019/10/23)
年収は個人の実力次第。どんな会社に入社しても、そこで成果をあげなければ希望の年収は実現できない・・・確かにそのとおりであるが、そもそもの年収水準が高い企業に入社すれば、理想の年収を実現するハードルも低いはずです。
当サイトでは、キーエンスへの就職・転職を考えている方のために、キーエンスの年収水準を直感的に理解できる3つの指標を算出しています。

企業データ


公表平均年収の推移

キーエンスの平均年収は、会社が公表している有価証券報告書を閲覧すれば確認することができます。先ずは、その公表平均年収の推移から見てみましょう。

平均年収の推移

2015年03月 1,648万円(35.6歳・1,988人)
2016年03月 1,756万円(35.3歳・2,160人)
2017年03月 1,861万円(36.1歳・2,121人)
2018年03月 2,088万円(35.9歳・2,253人)
2019年03月 2,110万円(35.8歳・2,388人)

※カッコ内は平均年齢・従業員数。

過去5年間における平均では、
年収1893万円、年齢35.7歳となります。
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平均年収は1年分だけで判断するのではなく、数年の推移を観察することが重要です。大きく増減しているときは、平均年齢や従業員数に大きな変動がないか?業績の影響は?など様々な要因を調べてみましょう。そこに、企業の内情が見えてくるかもしれません。

電気機器業に属する企業の平均年収の分布

次に、上記で算出した過去平均の年収1893万円、年齢35.7歳 を同業他社と比較するために、平均年収と平均年齢の散布図で各企業の数値をプロットしてみると次のようなグラフになります。

電気機器業界でのキーエンスの公表平均年収

上場企業 電気機器業の平均年収は640万円、平均年齢は41.8歳です。

年齢別平均年収を推計する

では、上記過去平均の数値をベースに、国の統計データに基づく賃金傾向を利用して年齢別平均年収を推計することにします。

キーエンスの年齢別平均年収(単位:万円)
年齢年収月収賞与
30歳1608111.6267.9
31歳1659115.2276.3
32歳1711118.8285.0
33歳1761121.0308.1
34歳1810124.4316.7
35歳1859127.8325.3
36歳1908131.1333.8
37歳1957134.5342.4
38歳2012137.2365.1
39歳2079141.8377.3
40歳2145146.3389.2
41歳2211150.8401.2
42歳2278155.3413.4
43歳2343158.0446.9
44歳2407162.3459.1
45歳2471166.6471.3
46歳2535170.9483.5
47歳2599175.2495.7
48歳2643175.9531.3
49歳2666177.5535.9
50歳2690179.0540.8

日本の企業の給与は、通常、年齢が高くなるごとに右肩あがりで金額が増加する傾向があります。この傾向を日本最大級の賃金調査である「賃金構造基本統計調査」(厚生労働省)を用いて業種別に割り出し、キーエンスの平均年収と平均年齢を基準に年齢別平均年収を算出しました。

なお、上記の数値は企業が公表している平均年収を統計データに基づいて機械的に算出した数値なので、実態とは大きく異なることがあることをあらかじめご了解ください。例えば、年功序列の給与制度である場合、学歴により年収水準が大きくことなるかもしれません。また、年収には残業手当も含まれるので同じ会社内でも忙しい部署と暇な部署では、同年齢でも平均年収に大きな違いが生じる場合もあります。

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上場企業内の年収ランキングを見る

年収ランキングを行うには、他社と年齢基準を統一して比較する必要があります。当サイトでは、上記で算出した30歳時点での推計平均年収1608万円を基準として、上場企業内でのランキングを行っています。

上場企業 年収ランキング

第1位
電気機器業の上場企業250社を対象とした30歳時年収ランキングは第1位でした。
電気機器業界の年収階級別企業数分布

グラフは、各企業の30歳時平均年収を25万円単位で区切ってグループ化した場合の企業数を表しています。

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同業ライバル企業の30歳時年収

年収水準を偏差値で確認する

キーエンスの年収水準は高いのか低いのか。これを判断するには、比較するグループ内での位置づけを調べる必要があります。このための指標として、年収偏差値を算出しました。

キーエンスの年収偏差値

クチコミ・評判を分析する

給与制度は営業利益の10%を社員に還元するという特徴がある。入社3年で手取り年収770万円。年4回のボーナスは年収の半分以上を占める。
営業利益の10%を社員に還元するという仕組みはわかり易い。ボーナスが半分以上を占めるということは、利益があがらなければ年収が通常期の半分くらいになることもあるということか。
福利厚生は最低レベルのもの。(できるだけ給料で還元させるため。)退職金はなし。(開発、在籍5年)
使うかどうかも分からない福利厚生に経費を費やすより、仕事の成果に基づき金銭で支払うほうがわかり易いし、納得性もあるのでは。退職金も、会社の積み立て分を月々で支払ってしまうという考え方なのだろう。
評価により年収が大きく変動するが、もともとのベースが高いので、評価が低くても、同年代の2倍以上の年収である。(営業、在籍10年)
評価が低くても、同年代の2倍以上の年収とはすごい。ただい、悪い評価が続けば会社に居続けることも辛いのでは。
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