富士通の年収偏差値:57.3 年収ランキング:34位

(更新年月日:2018/10/9)
年収は個人の実力次第。どんな会社に入社しても、そこで成果をあげなければ希望の年収は実現できない・・・確かにそのとおりであるが、そもそもの年収水準が高い企業に入社すれば、理想の年収を実現するハードルも低いはずです。
当サイトでは、富士通への就職・転職を考えている方のために、富士通の年収水準を直感的に理解できる3つの指標を算出しています。

企業データ

  • 社名:富士通
  • ヨミ:フジツウカブシキガイシャ
  • 英字:FUJITSU LIMITED
  • 業種:電気機器業
  • 所在地:東京都港区東新橋1―5―2 汐留シティセンター
  • 設立年:1935年
  • URL:http://jp.fujitsu.com/

公表平均年収の推移

富士通の平均年収は、会社が公表している有価証券報告書を閲覧すれば確認することができます。先ずは、その公表平均年収の推移から見てみましょう。

平均年収の推移

2014年03月 769万円(42.9歳・25,616人)
2015年03月 810万円(43.3歳・25,627人)
2016年03月 809万円(43.3歳・24,112人)
2017年03月 796万円(43.1歳・33,095人)
2018年03月 790万円(43.3歳・32,969人)

※カッコ内は平均年齢・従業員数。

過去5年間における平均では、
年収795万円、年齢43.2歳となります。
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企業の平均年収は、経営状態や人事諸制度の改定、リストラなど様々な要因で変動するものなので、単年度のデータだけで判断するのではなく過去数年分の公表値も確認するほうが良いでしょう。

電気機器業に属する企業の平均年収の分布

次に、上記で算出した過去平均の年収795万円、年齢43.2歳 を同業他社と比較するために、平均年収と平均年齢の散布図で各企業の数値をプロットしてみると次のようなグラフになります。

電気機器業界での富士通の公表平均年収

上場企業 電気機器業の平均年収は632万円、平均年齢は41.5歳です。

年齢別平均年収を推計する

では、上記過去平均の数値をベースに、国の統計データに基づく賃金傾向を利用して年齢別平均年収を推計することにします。

富士通の年齢別平均年収(単位:万円)
年齢年収月収賞与
30歳54337.790.4
31歳56038.893.2
32歳57740.096.1
33歳59440.8103.9
34歳61142.0106.9
35歳62743.1109.7
36歳64444.2112.6
37歳66045.3115.4
38歳67946.3123.2
39歳70247.8127.4
40歳72449.3131.3
41歳74650.8135.3
42歳76952.4139.5
43歳79153.3150.8
44歳81254.7154.8
45歳83456.2159.0
46歳85557.6163.0
47歳87759.1167.2
48歳89259.3179.3
49歳90059.9180.9
50歳90860.4182.5

日本の企業の給与は、通常、年齢が高くなるごとに右肩あがりで金額が増加する傾向があります。この傾向を日本最大級の賃金調査である「賃金構造基本統計調査」(厚生労働省)を用いて業種別に割り出し、富士通の平均年収と平均年齢を基準に年齢別平均年収を算出しました。

なお、上記の数値は、公表平均年収を統計値に基づいて機械的算出したものなので、企業単位の人事諸制度の特徴により、実態との乖離が大きくなる場合があることを考慮してください。また、職種や役職の違い、人事評価、残業時間などの個別の状況によっても、当然平均年収が異なります。

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上場企業内の年収ランキングを見る

年収ランキングを行うには、他社と年齢基準を統一して比較する必要があります。当サイトでは、上記で算出した30歳時点での推計平均年収543万円を基準として、上場企業内でのランキングを行っています。

上場企業 年収ランキング

第34位
電気機器業の上場企業250社を対象とした30歳時年収ランキングは第34位でした。
電気機器業界の年収階級別企業数分布

グラフは、各企業の30歳時平均年収を25万円単位で区切ってグループ化した場合の企業数を表しています。

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同業ライバル企業の30歳時年収

年収水準を偏差値で確認する

富士通の年収水準は高いのか低いのか。これを判断するには、比較するグループ内での位置づけを調べる必要があります。このための指標として、年収偏差値を算出しました。

富士通の年収偏差値

残業時間、休暇

厚生労働省 女性の活躍推進企業データベース(H28年12月現在)によると、富士通の一か月あたりの平均残業時間は、(その他)29.5時間
でした。
雇用区分ごとの一か月あたりの平均残業時間は、(正規従業員)30.7時間
(非正規従業員等)4.8時間でした。
有給休暇の取得率は、(正規従業員)80.7%でした。

クチコミ・評判を分析する

数年前から実力主義を掲げ、人事制度や給与面への反映をしているが、機能していないのが実態である。評価の基準は基本的に本部単位で決定されるため、他部門と評価基準が異なり、評価が辛い部門では、不当と感じる面がある。同業他社と比べた場合、残業代が全て給与として支払われるため、比較的多めにもらえることができる。
評価制度を整備しても、結局、人が人を評価するので、社員全員が納得のいく評価などありえないもの。評価の運用面を工夫する努力と管理職の人間力で、評価への不満も軽減されるのではないだろうか。
50歳、非管理職、残業ほぼゼロで700万円。月30時間残業すると800万円を少し越えます。忙しい人は月60時間残業し、900万円を超えています。職場や人によって大きく異なります。10年くらいまでは裁量労働制で残業しないでも30代後半から900万円を超えていましたが、リーマンショックで裁量労働制はほぼ廃止され、今は、非管理職は残業するかどうかで大きく変わります。やればやっただけくれるとも言えます。大して用事もないのに生活残業する人も少なくありませんが、あまり規制されていません。
裁量労働制とは、その人の仕事上の役割や職責に基づいて月固定の給与を支払う給与体系。長時間の残業があっても原則として残業代は支払われない。この制度が一旦導入されて、うまく機能せず廃止されたということか。その原因はどこにあるのだろうか。管理職のマネジメント力不足なのか。
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