安川電機の年収偏差値:60.6 年収ランキング:14位

(更新年月日:2020/12/28)
年収は個人の実力次第。どんな会社に入社しても、そこで成果をあげなければ希望の年収は実現できない・・・確かにそのとおりであるが、そもそもの年収水準が高い企業に入社すれば、理想の年収を実現するハードルも低いはずです。
当サイトでは、安川電機への就職・転職を考えている方のために、安川電機の年収水準を直感的に理解できる3つの指標を算出しています。

企業データ


公表平均年収の推移

安川電機の平均年収は、会社が公表している有価証券報告書を閲覧すれば確認することができます。先ずは、その公表平均年収の推移から見てみましょう。

平均年収の推移

2016年03月 822万円(41.1歳・2,719人)
2017年03月 822万円(41.2歳・2,741人)
2018年02月 792万円(41.4歳・2,787人)
2019年02月 861万円(41.6歳・2,817人)
2020年02月 818万円(41.9歳・2,916人)

※カッコ内は平均年齢・従業員数。

過去5年間における平均では、
年収823万円、年齢41.4歳となります。
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企業の平均年収は、経営状態や人事諸制度の改定、リストラなど様々な要因で変動するものなので、単年度のデータだけで判断するのではなく過去数年分の公表値も確認するほうが良いでしょう。

電気機器業に属する企業の平均年収の分布

次に、上記で算出した過去平均の年収823万円、年齢41.4歳 を同業他社と比較するために、平均年収と平均年齢の散布図で各企業の数値をプロットしてみると次のようなグラフになります。

電気機器業界での安川電機の公表平均年収

上場企業 電気機器業の平均年収は645万円、平均年齢は42歳です。

年齢別平均年収を推計する

では、上記過去平均の数値をベースに、国の統計データに基づく賃金傾向を利用して年齢別平均年収を推計することにします。

安川電機の年齢別平均年収(単位:万円)
年齢年収月収賞与
30歳59141.098.4
31歳61042.3101.6
32歳62943.6104.7
33歳64844.5113.3
34歳66645.7116.5
35歳68447.0119.6
36歳70248.2122.8
37歳71949.4125.8
38歳74050.4134.3
39歳76452.1138.6
40歳78953.8143.1
41歳81355.4147.5
42歳83857.1152.0
43歳86258.1164.4
44歳88559.6168.8
45歳90961.3173.3
46歳93262.8177.7
47歳95664.4182.3
48歳97264.7195.4
49歳98065.2197.0
50歳98965.8198.8

日本の企業は、一般的に年齢が高くなるにつれ平均年収が高くなる傾向があります。この傾向を厚生労働省の賃金構造基本統計調査を利用して1歳ごとの年収増加率を導き出し、安川電機の平均年収と平均年齢を基準に年齢別平均年収を算出しました。

なお、上記の数値は企業が公表している平均年収を統計データに基づいて機械的に算出した数値なので、実態とは大きく異なることがあることをあらかじめご了解ください。例えば、年功序列の給与制度である場合、学歴により年収水準が大きくことなるかもしれません。また、年収には残業手当も含まれるので同じ会社内でも忙しい部署と暇な部署では、同年齢でも平均年収に大きな違いが生じる場合もあります。

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上場企業内の年収ランキングを見る

年収ランキングを行うには、他社と年齢基準を統一して比較する必要があります。当サイトでは、上記で算出した30歳時点での推計平均年収591万円を基準として、上場企業内でのランキングを行っています。

上場企業 年収ランキング

第14位
電気機器業の上場企業250社を対象とした30歳時年収ランキングは第14位でした。
電気機器業界の年収階級別企業数分布

グラフは、各企業の30歳時平均年収を25万円単位で区切ってグループ化した場合の企業数を表しています。

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同業ライバル企業の30歳時年収

年収水準を偏差値で確認する

安川電機の年収水準は高いのか低いのか。これを判断するには、比較するグループ内での位置づけを調べる必要があります。このための指標として、年収偏差値を算出しました。

安川電機の年収偏差値

職場環境

従業員に占める女性割合は11.7%(正社員) 管理職に占める女性割合は0.6% 平均残業時間は17.4時間(対象正社員)有給休暇取得率は70%(正社員) (データ集計2020年2月時点)

残業削減対策

・労使による「働き方検討委員会」を設置し、労働時間短縮に向けての取組み(2003年〜) ・PC稼働情報システムによる労働時間管理の強化(2008年〜) ・定時外申請提出の徹底等による定時外管理の適正運用(2014年〜) ・勤務時間管理を徹底し、業務効率化・生産性向上に向けた職場の課題を見える化する取組み(2015年〜) ・長時間労働面談対象者の基準を80H/月→70H/月へ引き下げ(2019年下期〜) ・ノー残業デーの取り組みなど

女性の活躍推進企業データベースオープンデータ(2020年11月27日時点)(https://positive-ryouritsu.mhlw.go.jp/positivedb/opendata/)を加工して作成

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