日立建機の年収偏差値:59.3 年収ランキング:35位

(更新年月日:2019/10/23)
年収は個人の実力次第。どんな会社に入社しても、そこで成果をあげなければ希望の年収は実現できない・・・確かにそのとおりであるが、そもそもの年収水準が高い企業に入社すれば、理想の年収を実現するハードルも低いはずです。
当サイトでは、日立建機への就職・転職を考えている方のために、日立建機の年収水準を直感的に理解できる3つの指標を算出しています。

企業データ


公表平均年収の推移

日立建機の平均年収は、会社が公表している有価証券報告書を閲覧すれば確認することができます。先ずは、その公表平均年収の推移から見てみましょう。

平均年収の推移

2015年03月 663万円(37.3歳・4,704人)
2016年03月 646万円(36.9歳・4,315人)
2017年03月 620万円(37.4歳・3,985人)
2018年03月 642万円(38.0歳・4,072人)
2019年03月 729万円(38.8歳・4,341人)

※カッコ内は平均年齢・従業員数。

過去5年間における平均では、
年収660万円、年齢37.7歳となります。
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平均年収は、企業の業績や人員構成の大幅な変化、給与制度の改定など様々な要因でアップダウンするので、特定年度の数値だけで判断するのではなく過去数年の推移も確認するほうが良いでしょう。

機械工業に属する企業の平均年収の分布

次に、上記で算出した過去平均の年収660万円、年齢37.7歳 を同業他社と比較するために、平均年収と平均年齢の散布図で各企業の数値をプロットしてみると次のようなグラフになります。

機械工業界での日立建機の公表平均年収

上場企業 機械工業の平均年収は614万円、平均年齢は41.2歳です。

年齢別平均年収を推計する

では、上記過去平均の数値をベースに、国の統計データに基づく賃金傾向を利用して年齢別平均年収を推計することにします。

日立建機の年齢別平均年収(単位:万円)
年齢年収月収賞与
30歳53337.088.8
31歳55038.191.6
32歳56739.394.4
33歳58340.0102.0
34歳60041.2104.9
35歳61642.3107.7
36歳63243.4110.5
37歳64844.5113.3
38歳66745.4121.0
39歳68946.9125.0
40歳71148.4129.0
41歳73349.9133.0
42歳75551.4137.0
43歳77652.3148.0
44歳79753.7152.0
45歳81855.1156.0
46歳84056.6160.2
47歳86158.0164.2
48歳87558.2175.9
49歳88358.7177.5
50歳89159.3179.1

日本の企業の給与は、通常、年齢が高くなるごとに右肩あがりで金額が増加する傾向があります。この傾向を日本最大級の賃金調査である「賃金構造基本統計調査」(厚生労働省)を用いて業種別に割り出し、日立建機の平均年収と平均年齢を基準に年齢別平均年収を算出しました。

なお、上記の数値は企業が公表している平均年収を統計データに基づいて機械的に算出した数値なので、実態とは大きく異なることがあることをあらかじめご了解ください。例えば、年功序列の給与制度である場合、学歴により年収水準が大きくことなるかもしれません。また、年収には残業手当も含まれるので同じ会社内でも忙しい部署と暇な部署では、同年齢でも平均年収に大きな違いが生じる場合もあります。

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上場企業内の年収ランキングを見る

年収ランキングを行うには、他社と年齢基準を統一して比較する必要があります。当サイトでは、上記で算出した30歳時点での推計平均年収533万円を基準として、上場企業内でのランキングを行っています。

上場企業 年収ランキング

第35位
機械工業の上場企業225社を対象とした30歳時年収ランキングは第35位でした。
機械工業界の年収階級別企業数分布

グラフは、各企業の30歳時平均年収を25万円単位で区切ってグループ化した場合の企業数を表しています。

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同業ライバル企業の30歳時年収

年収水準を偏差値で確認する

日立建機の年収水準は高いのか低いのか。これを判断するには、比較するグループ内での位置づけを調べる必要があります。このための指標として、年収偏差値を算出しました。

日立建機の年収偏差値

残業時間、休暇

厚生労働省 女性の活躍推進企業データベース(H28年12月現在)によると、日立建機の一か月あたりの平均残業時間は、23.4時間でした。
長時間労働是正のための企業の取り組みとしては以下のとおりです。
ワーク・ライフ・マネジメント(働きかた改革)推進として、間接員の時間外労働縮減を目的に以下取組みを実施している。
・目標値の設定(残業ゼロを目指す)
・間接業務改革の実施
・職場における労働時間マネジメントの強化
・働きかた改革WEBサイトの開設
有給休暇の取得率は、(正社員)60.8%でした。

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