資生堂の年収偏差値:57 年収ランキング:47位

(更新年月日:2020/12/28)
資生堂への就職・転職を考えている方にとって、年収水準は必ず確認したい情報だろう。しかし、様々なサイトなどに掲載されている年収データは、他社との比較や世間相場との比較が容易ではないことが多い。
そこで当サイトでは、厚生労働省の統計情報等を利用した独自の方法で、資生堂の公表平均年収を解析し、資生堂の年収水準を直感的に理解できる3つの指標を算出することにしました。

企業データ


公表平均年収の推移

資生堂の平均年収は、会社が公表している有価証券報告書を閲覧すれば確認することができます。先ずは、その公表平均年収の推移から見てみましょう。

平均年収の推移

2015年03月 767万円(42.1歳・3,587人)
2016年12月 717万円(41.4歳・2,811人)
2017年12月 723万円(40.8歳・2,937人)
2018年12月 731万円(39.7歳・3,497人)
2019年12月 716万円(39.0歳・3,961人)

※カッコ内は平均年齢・従業員数。

過去5年間における平均では、
年収731万円、年齢40.6歳となります。
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企業の平均年収は、経営状態や人事諸制度の改定、リストラなど様々な要因で変動するものなので、単年度のデータだけで判断するのではなく過去数年分の公表値も確認するほうが良いでしょう。

化学工業に属する企業の平均年収の分布

次に、上記で算出した過去平均の年収731万円、年齢40.6歳 を同業他社と比較するために、平均年収と平均年齢の散布図で各企業の数値をプロットしてみると次のようなグラフになります。

化学工業界での資生堂の公表平均年収

上場企業 化学工業の平均年収は637万円、平均年齢は40.9歳です。

年齢別平均年収を推計する

では、上記過去平均の数値をベースに、国の統計データに基づく賃金傾向を利用して年齢別平均年収を推計することにします。

資生堂の年齢別平均年収(単位:万円)
年齢年収月収賞与
30歳53837.389.6
31歳55538.592.4
32歳57239.795.2
33歳58940.4103.0
34歳60641.6106.0
35歳62242.7108.8
36歳63843.8111.6
37歳65545.0114.6
38歳67345.9122.1
39歳69547.4126.1
40歳71848.9130.3
41歳74050.4134.3
42歳76251.9138.2
43歳78452.8149.5
44歳80554.2153.5
45歳82755.7157.7
46歳84857.1161.7
47歳86958.6165.7
48歳88458.8177.7
49歳89259.3179.3
50歳90059.9180.9

日本の企業の給与は、通常、年齢が高くなるごとに右肩あがりで金額が増加する傾向があります。この傾向を日本最大級の賃金調査である「賃金構造基本統計調査」(厚生労働省)を用いて業種別に割り出し、資生堂の平均年収と平均年齢を基準に年齢別平均年収を算出しました。

なお、上記の数値は、年齢別の平均年収を統計データに基づいて推計したものなので、人事給与制度の特色により、実態との差異が大きい年齢区分もあります。また、職種や役職の違い、評価の良し悪し、残業の多さなどの個別の状況によって平均年収が異なります。

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上場企業内の年収ランキングを見る

年収ランキングを行うには、他社と年齢基準を統一して比較する必要があります。当サイトでは、上記で算出した30歳時点での推計平均年収538万円を基準として、上場企業内でのランキングを行っています。

上場企業 年収ランキング

第47位
化学工業の上場企業208社を対象とした30歳時年収ランキングは第47位でした。
化学工業界の年収階級別企業数分布

グラフは、各企業の30歳時平均年収を25万円単位で区切ってグループ化した場合の企業数を表しています。

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同業ライバル企業の30歳時年収

年収水準を偏差値で確認する

資生堂の年収水準は高いのか低いのか。これを判断するには、比較するグループ内での位置づけを調べる必要があります。このための指標として、年収偏差値を算出しました。

資生堂の年収偏差値

職場環境

従業員に占める女性割合は51.2%(正社員) 管理職に占める女性割合は30.8% 平均残業時間は17.3時間(対象正社員)有給休暇取得率は71.1%(正社員) (データ集計2020年1月時点)

残業削減対策

・働き方見直しガイドラインの活用 2011年度からはガイドライン(労働時間に関するKPIと目標)を示したうえで、国内の全ての事業所で働き方見直し活動に取り組んでいます。働き方見直しにあたっての事例集「働き方見直しガイドブック」を制作・配布し、社内の好事例の水平展開を推進。 ・オフィス消灯施策の推進 国内全ての事業所※にて22時オフィス消灯を実施。なお、東京汐留オフィスでは20時消灯を推進。(※24時間操業や交替勤務を行う工場と店舗・店頭を除く) ・フレックスタイム制 ・柔軟な働き方促進のためフレックスタイム制を導入。また一部の部門ではフレックスタイムにおけるコアタイム適用除外による余分な勤務時間を抑制。

女性の活躍推進企業データベースオープンデータ(2020年11月27日時点)(https://positive-ryouritsu.mhlw.go.jp/positivedb/opendata/)を加工して作成

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