大塚商会の年収偏差値:59.1 年収ランキング:31位

(更新年月日:2020/12/28)
大塚商会への就職・転職を考えている方にとって、年収水準は必ず確認したい情報だろう。しかし、様々なサイトなどに掲載されている年収データは、他社との比較や世間相場との比較が容易ではないことが多い。
そこで当サイトでは、厚生労働省の統計情報等を利用した独自の方法で、大塚商会の公表平均年収を解析し、大塚商会の年収水準を直感的に理解できる3つの指標を算出することにしました。

企業データ


公表平均年収の推移

大塚商会の平均年収は、会社が公表している有価証券報告書を閲覧すれば確認することができます。先ずは、その公表平均年収の推移から見てみましょう。

平均年収の推移

2015年12月 808万円(40.2歳・6,837人)
2016年12月 805万円(40.4歳・6,985人)
2017年12月 808万円(40.7歳・7,080人)
2018年12月 807万円(41.0歳・7,145人)
2019年12月 851万円(41.2歳・7,272人)

※カッコ内は平均年齢・従業員数。

過去5年間における平均では、
年収816万円、年齢40.7歳となります。
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企業の平均年収は、経営状態や人事諸制度の改定、リストラなど様々な要因で変動するものなので、単年度のデータだけで判断するのではなく過去数年分の公表値も確認するほうが良いでしょう。

情報・通信業に属する企業の平均年収の分布

次に、上記で算出した過去平均の年収816万円、年齢40.7歳 を同業他社と比較するために、平均年収と平均年齢の散布図で各企業の数値をプロットしてみると次のようなグラフになります。

情報・通信業界での大塚商会の公表平均年収

上場企業 情報・通信業の平均年収は639万円、平均年齢は37.8歳です。

年齢別平均年収を推計する

では、上記過去平均の数値をベースに、国の統計データに基づく賃金傾向を利用して年齢別平均年収を推計することにします。

大塚商会の年齢別平均年収(単位:万円)
年齢年収月収賞与
30歳59241.198.6
31歳62343.2103.7
32歳65545.4109.1
33歳68146.8119.1
34歳70148.1122.6
35歳72249.6126.3
36歳74351.0130.0
37歳76452.5133.6
38歳77953.1141.3
39歳79354.0143.9
40歳80654.9146.2
41歳82055.9148.8
42歳83456.8151.3
43歳85257.4162.5
44歳87559.0166.9
45歳89860.5171.2
46歳92162.1175.6
47歳94563.7180.2
48歳96864.4194.6
49歳99065.9199.0
50歳101367.4203.6

日本の企業の給与は、通常、年齢が高くなるごとに右肩あがりで金額が増加する傾向があります。この傾向を日本最大級の賃金調査である「賃金構造基本統計調査」(厚生労働省)を用いて業種別に割り出し、大塚商会の平均年収と平均年齢を基準に年齢別平均年収を算出しました。

なお、上記の数値は、年齢別の平均年収を統計データに基づいて推計したものなので、人事給与制度の特色により、実態との差異が大きい年齢区分もあります。また、職種や役職の違い、評価の良し悪し、残業の多さなどの個別の状況によって平均年収が異なります。

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上場企業内の年収ランキングを見る

年収ランキングを行うには、他社と年齢基準を統一して比較する必要があります。当サイトでは、上記で算出した30歳時点での推計平均年収592万円を基準として、上場企業内でのランキングを行っています。

上場企業 年収ランキング

第31位
情報・通信業の上場企業249社を対象とした30歳時年収ランキングは第31位でした。
情報・通信業界の年収階級別企業数分布

グラフは、各企業の30歳時平均年収を25万円単位で区切ってグループ化した場合の企業数を表しています。

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同業ライバル企業の30歳時年収

年収水準を偏差値で確認する

大塚商会の年収水準は高いのか低いのか。これを判断するには、比較するグループ内での位置づけを調べる必要があります。このための指標として、年収偏差値を算出しました。

大塚商会の年収偏差値

職場環境

従業員に占める女性割合は22.6%(正社員) 管理職に占める女性割合は6.8% 平均残業時間は12.1時間(対象正社員)有給休暇取得率は61.9%(正社員) (データ集計2020年3月時点)

残業削減対策

@ITを活用した営業職の勤務改革(テレワーク活用、直行直帰、サテライトオフィス、在宅勤務の組み合わせ) A技術職KKプロジェクト(残業時間抑制活動) Bテレワーク(直行直帰の推進) Cサテライトオフィスの拡充 Dプレミアムデーの制度導入 Eフレックス制度 F残業事前申請の徹底 G月2回のファミリーデー(定時退社を推奨) H安全衛生委員会による残業抑制、健康考慮の運用

女性の活躍推進企業データベースオープンデータ(2020年11月27日時点)(https://positive-ryouritsu.mhlw.go.jp/positivedb/opendata/)を加工して作成

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