DICの年収偏差値:56.6 年収ランキング:52位

(更新年月日:2020/12/28)
DICへの就職・転職を考えている方にとって、年収水準は必ず確認したい情報だろう。しかし、様々なサイトなどに掲載されている年収データは、他社との比較や世間相場との比較が容易ではないことが多い。
そこで当サイトでは、厚生労働省の統計情報等を利用した独自の方法で、DICの公表平均年収を解析し、DICの年収水準を直感的に理解できる3つの指標を算出することにしました。

企業データ

  • 社名:DIC
  • ヨミ:ディーアイシーカブシキガイシャ
  • 英字:DIC Corporation
  • 業種:化学工業
  • 設立年:1937年
  • URL:http://www.dic.co.jp/

公表平均年収の推移

DICの平均年収は、会社が公表している有価証券報告書を閲覧すれば確認することができます。先ずは、その公表平均年収の推移から見てみましょう。

平均年収の推移

2015年12月 759万円(41.8歳・3,581人)
2016年12月 774万円(42.3歳・3,510人)
2017年12月 778万円(42.7歳・3,503人)
2018年12月 784万円(43.1歳・3,538人)
2019年12月 768万円(43.4歳・3,593人)

※カッコ内は平均年齢・従業員数。

過去5年間における平均では、
年収773万円、年齢42.7歳となります。
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平均年収は、企業の業績や人員構成の大幅な変化、給与制度の改定など様々な要因でアップダウンするので、特定年度の数値だけで判断するのではなく過去数年の推移も確認するほうが良いでしょう。

化学工業に属する企業の平均年収の分布

次に、上記で算出した過去平均の年収773万円、年齢42.7歳 を同業他社と比較するために、平均年収と平均年齢の散布図で各企業の数値をプロットしてみると次のようなグラフになります。

化学工業界でのDICの公表平均年収

上場企業 化学工業の平均年収は637万円、平均年齢は40.9歳です。

年齢別平均年収を推計する

では、上記過去平均の数値をベースに、国の統計データに基づく賃金傾向を利用して年齢別平均年収を推計することにします。

DICの年齢別平均年収(単位:万円)
年齢年収月収賞与
30歳53537.189.1
31歳55238.391.9
32歳56939.594.7
33歳58640.2102.5
34歳60241.3105.3
35歳61842.4108.1
36歳63543.6111.1
37歳65144.7113.9
38歳66945.6121.4
39歳69147.1125.4
40歳71448.7129.5
41歳73650.2133.5
42歳75851.7137.5
43歳77952.5148.5
44歳80154.0152.7
45歳82255.4156.8
46歳84356.8160.8
47歳86458.2164.8
48歳87958.5176.7
49歳88759.0178.3
50歳89559.5179.9

日本の企業は、一般的に年齢が高くなるにつれ平均年収が高くなる傾向があります。この傾向を厚生労働省の賃金構造基本統計調査を利用して1歳ごとの年収増加率を導き出し、DICの平均年収と平均年齢を基準に年齢別平均年収を算出しました。

なお、上記の数値は、公表平均年収を統計値に基づいて機械的算出したものなので、企業単位の人事諸制度の特徴により、実態との乖離が大きくなる場合があることを考慮してください。また、職種や役職の違い、人事評価、残業時間などの個別の状況によっても、当然平均年収が異なります。

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上場企業内の年収ランキングを見る

年収ランキングを行うには、他社と年齢基準を統一して比較する必要があります。当サイトでは、上記で算出した30歳時点での推計平均年収535万円を基準として、上場企業内でのランキングを行っています。

上場企業 年収ランキング

第52位
化学工業の上場企業208社を対象とした30歳時年収ランキングは第52位でした。
化学工業界の年収階級別企業数分布

グラフは、各企業の30歳時平均年収を25万円単位で区切ってグループ化した場合の企業数を表しています。

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同業ライバル企業の30歳時年収

年収水準を偏差値で確認する

DICの年収水準は高いのか低いのか。これを判断するには、比較するグループ内での位置づけを調べる必要があります。このための指標として、年収偏差値を算出しました。

DICの年収偏差値

職場環境

従業員に占める女性割合は20.4%(正社員) 管理職に占める女性割合は4.3% 平均残業時間は12時間(対象正社員)有給休暇取得率は67.2%(正社員) (データ集計2018年12月時点)

残業削減対策

・全社定時退社デーの設定(毎週水曜日、毎月給料支給日) ・フレックスタイム制度の拡充 ・テレワーク制度の導入 ・タイムマネジメントセミナー開催 ・ワークライフマネジメントセミナーの開催 ・社内ポータルサイトに「働き方改革ナビ」の新設 ・勤務管理システムにより、時間外勤務が過剰な状態にある社員を把握し、その理由について実態調査を行った後(年2回)、事業所毎に労使協議会の中で、削減に向けた話し合いを実施(年1回) ・労使双方メンバーによる「働き方研究会」発足

女性の活躍推進企業データベースオープンデータ(2020年11月27日時点)(https://positive-ryouritsu.mhlw.go.jp/positivedb/opendata/)を加工して作成

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