第一三共の年収偏差値:71.3 年収ランキング:1位

(更新年月日:2020/12/28)
第一三共への就職・転職を考えている方にとって、年収水準は必ず確認したい情報だろう。しかし、様々なサイトなどに掲載されている年収データは、他社との比較や世間相場との比較が容易ではないことが多い。
そこで当サイトでは、厚生労働省の統計情報等を利用した独自の方法で、第一三共の公表平均年収を解析し、第一三共の年収水準を直感的に理解できる3つの指標を算出することにしました。

企業データ


公表平均年収の推移

第一三共の平均年収は、会社が公表している有価証券報告書を閲覧すれば確認することができます。先ずは、その公表平均年収の推移から見てみましょう。

平均年収の推移

2016年03月 1,092万円(43.0歳・5,206人)
2017年03月 1,133万円(43.4歳・5,310人)
2018年03月 1,103万円(42.5歳・5,357人)
2019年03月 1,097万円(43.0歳・5,515人)
2020年03月 1,126万円(42.9歳・5,600人)

※カッコ内は平均年齢・従業員数。

過去5年間における平均では、
年収1110万円、年齢43歳となります。
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企業の平均年収は、経営状態や人事諸制度の改定、リストラなど様々な要因で変動するものなので、単年度のデータだけで判断するのではなく過去数年分の公表値も確認するほうが良いでしょう。

医薬品業に属する企業の平均年収の分布

次に、上記で算出した過去平均の年収1110万円、年齢43歳 を同業他社と比較するために、平均年収と平均年齢の散布図で各企業の数値をプロットしてみると次のようなグラフになります。

医薬品業界での第一三共の公表平均年収

上場企業 医薬品業の平均年収は759万円、平均年齢は41.2歳です。

年齢別平均年収を推計する

では、上記過去平均の数値をベースに、国の統計データに基づく賃金傾向を利用して年齢別平均年収を推計することにします。

第一三共の年齢別平均年収(単位:万円)
年齢年収月収賞与
30歳76252.9126.9
31歳78654.5130.9
32歳81156.3135.1
33歳83457.3145.9
34歳85758.9149.9
35歳88160.5154.1
36歳90462.1158.1
37歳92763.7162.2
38歳95365.0172.9
39歳98567.1178.7
40歳101669.3184.3
41歳104871.4190.2
42歳107973.5195.8
43歳111074.8211.7
44歳114076.8217.4
45歳117178.9223.3
46歳120180.9229.0
47歳123183.0234.8
48歳125283.3251.7
49歳126384.0253.9
50歳127484.8256.1

日本の企業は、一般的に年齢が高くなるにつれ平均年収が高くなる傾向があります。この傾向を厚生労働省の賃金構造基本統計調査を利用して1歳ごとの年収増加率を導き出し、第一三共の平均年収と平均年齢を基準に年齢別平均年収を算出しました。

なお、上記の数値は、あくまでも統計値を利用した予想数値なので、人事給与制度の特色により、実態との差異が大きい年齢区分もあります。また、職種や役職の違い、評価の良し悪し、残業の多さなどの個別の状況によって平均年収が異なります。

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上場企業内の年収ランキングを見る

年収ランキングを行うには、他社と年齢基準を統一して比較する必要があります。当サイトでは、上記で算出した30歳時点での推計平均年収762万円を基準として、上場企業内でのランキングを行っています。

上場企業 年収ランキング

第1位
医薬品業の上場企業44社を対象とした30歳時年収ランキングは第1位でした。
医薬品業界の年収階級別企業数分布

グラフは、各企業の30歳時平均年収を25万円単位で区切ってグループ化した場合の企業数を表しています。

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同業ライバル企業の30歳時年収

年収水準を偏差値で確認する

第一三共の年収水準は高いのか低いのか。これを判断するには、比較するグループ内での位置づけを調べる必要があります。このための指標として、年収偏差値を算出しました。

第一三共の年収偏差値

職場環境

従業員に占める女性割合は21.7%(正社員) 管理職に占める女性割合は7.2% 平均残業時間は12.7時間(対象正社員)有給休暇取得率は71.4%(正社員) (データ集計2020年3月時点)

残業削減対策

【所定外労働の削減のための措置】 ・深夜就業、休日就業の原則禁止 ・労働時間適正化と健康障害防止の観点から長時間労働者への医師面接、業務改善計画書の作成と実行、上長との個別面談の実施 ・勤務間インターバルの確保 【年次有給休暇の取得の促進のための措置】 ・有給休暇取得促進日を設定し従業員へ周知 ・有給休暇取得目標の設置と啓発、過重労働防止休暇の取得促進・奨励 【多様な労働条件の整備のための措置】 ・フレックスタイム制(コアタイムなし)など柔軟な勤務体系の整備 ・在宅勤務制度の導入 ・所定就業時間外のグローバル会議の自宅参加許可

女性の活躍推進企業データベースオープンデータ(2020年11月27日時点)(https://positive-ryouritsu.mhlw.go.jp/positivedb/opendata/)を加工して作成

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