中外製薬の年収偏差値:61.8 年収ランキング:6位

(更新年月日:2020/12/28)
中外製薬への就職・転職を考えている方にとって、年収水準は必ず確認したい情報だろう。しかし、様々なサイトなどに掲載されている年収データは、他社との比較や世間相場との比較が容易ではないことが多い。
そこで当サイトでは、厚生労働省の統計情報等を利用した独自の方法で、中外製薬の公表平均年収を解析し、中外製薬の年収水準を直感的に理解できる3つの指標を算出することにしました。

企業データ


公表平均年収の推移

中外製薬の平均年収は、会社が公表している有価証券報告書を閲覧すれば確認することができます。先ずは、その公表平均年収の推移から見てみましょう。

平均年収の推移

2015年12月 935万円(41.8歳・4,990人)
2016年12月 954万円(42.3歳・4,950人)
2017年12月 953万円(42.6歳・4,979人)
2018年12月 983万円(43.0歳・5,037人)
2019年12月 1,017万円(43.1歳・4,848人)

※カッコ内は平均年齢・従業員数。

過去5年間における平均では、
年収968万円、年齢42.6歳となります。
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平均年収は、企業の業績や人員構成の大幅な変化、給与制度の改定など様々な要因でアップダウンするので、特定年度の数値だけで判断するのではなく過去数年の推移も確認するほうが良いでしょう。

医薬品業に属する企業の平均年収の分布

次に、上記で算出した過去平均の年収968万円、年齢42.6歳 を同業他社と比較するために、平均年収と平均年齢の散布図で各企業の数値をプロットしてみると次のようなグラフになります。

医薬品業界での中外製薬の公表平均年収

上場企業 医薬品業の平均年収は759万円、平均年齢は41.2歳です。

年齢別平均年収を推計する

では、上記過去平均の数値をベースに、国の統計データに基づく賃金傾向を利用して年齢別平均年収を推計することにします。

中外製薬の年齢別平均年収(単位:万円)
年齢年収月収賞与
30歳67246.6111.9
31歳69348.1115.4
32歳71549.6119.1
33歳73650.6128.7
34歳75651.9132.2
35歳77653.3135.7
36歳79754.7139.4
37歳81756.1142.9
38歳84157.3152.6
39歳86859.2157.5
40歳89661.1162.6
41歳92463.0167.6
42歳95164.8172.5
43歳97966.0186.7
44歳100567.7191.7
45歳103269.5196.8
46歳105971.4202.0
47歳108673.2207.1
48歳110473.5221.9
49歳111474.1223.9
50歳112474.8225.9

日本の企業の給与は、通常、年齢が高くなるごとに右肩あがりで金額が増加する傾向があります。この傾向を日本最大級の賃金調査である「賃金構造基本統計調査」(厚生労働省)を用いて業種別に割り出し、中外製薬の平均年収と平均年齢を基準に年齢別平均年収を算出しました。

なお、上記の数値は、あくまでも統計値を利用した予想数値なので、人事給与制度の特色により、実態との差異が大きい年齢区分もあります。また、職種や役職の違い、評価の良し悪し、残業の多さなどの個別の状況によって平均年収が異なります。

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上場企業内の年収ランキングを見る

年収ランキングを行うには、他社と年齢基準を統一して比較する必要があります。当サイトでは、上記で算出した30歳時点での推計平均年収672万円を基準として、上場企業内でのランキングを行っています。

上場企業 年収ランキング

第6位
医薬品業の上場企業44社を対象とした30歳時年収ランキングは第6位でした。
医薬品業界の年収階級別企業数分布

グラフは、各企業の30歳時平均年収を25万円単位で区切ってグループ化した場合の企業数を表しています。

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同業ライバル企業の30歳時年収

年収水準を偏差値で確認する

中外製薬の年収水準は高いのか低いのか。これを判断するには、比較するグループ内での位置づけを調べる必要があります。このための指標として、年収偏差値を算出しました。

中外製薬の年収偏差値

職場環境

従業員に占める女性割合は28.6%(正社員) 管理職に占める女性割合は14.7% 平均残業時間は3時間(対象正社員)有給休暇取得率は65.2%(正社員) (データ集計2019年12月時点)

残業削減対策

「イノベーションを創発する組織づくり」と「一人ひとりの生きがい・働きがいの実現」を目指し、2017年に労使協働のプロジェクトチームを立ち上げ、全社で働き方改革を推進しています。労使共同宣言「ワークとライフのイノベーションに向けて、意識と行動を変革する」を全社へ発信し、「仕事の効率性」「働き方の柔軟性」「コミュニケーション活性化」に焦点を当てた改革を順次進めています。 【制度・仕組み】 ・在宅勤務制度の拡大(利用回数を月5日⇒10日に拡大、15分単位のスポット在宅の導入(回数制限なし))※コロナ禍により現在は一時的に利用回数に制限を設けず運用 ・半日単位および時間単位有給休暇の導入 ・有給休暇取得奨励日の設定(全社共通で年間5日設定。極力4連休となるよう指定) ・サテライトオフィスのトライアル実施 ・時間外・休日・深夜労働の制限または免除(育児・介護等) 【労働時間・有給休暇取得の実績管理】 ・全社および部門別の時間外労働および有給休暇の実績について、中央および事業所労使協議会で共有・議論 ・長時間労働者の上司に対する警告メール発信 【働き方改革】 ・生産性の高い付加価値業務への時間・費用確保に向けたRPAの導入 ・「仕事の効率化」「働き方の柔軟性」「コミュニケーションの活性化」のいずれかのテーマについて全組織でディスカッションを実施し、課題解決に向けた取り組み策を設定・実行 ・生産性向上とタスクマネジメントをテーマにした労使研修会の実施(特定事業所) ・MicrosoftAnalysisの導入(一人ひとりの働き方の分析・改善のサポートツール)

女性の活躍推進企業データベースオープンデータ(2020年11月27日時点)(https://positive-ryouritsu.mhlw.go.jp/positivedb/opendata/)を加工して作成

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