TISの30歳時年収:516万円 年収偏差値:53.8 年収ランキング:52位

このサイトでは、就職・転職活動での企業選びに重要な要素である年収・給与水準について細かく分析しています。上場企業が公表している有価証券報告書に記載された平均年収と各種統計を利用して、年齢別の年収額を推算すると共に、業界内での比較も行っていますので、企業選択に大いに活用できると思います。 また、社員が健康でいきいき働ける職場環境であることも重要です。この点については、口コミではなく、国の認定制度やデータベースといった信頼性の高い情報を収集して掲載していますので、是非参考にしてみてください。

企業データ


公表の平均年収はどれくらい?

TISの平均年収は、会社が公表している有価証券報告書を閲覧すれば確認することができます。先ずは、その公表平均年収の推移から見てみましょう。

平均年収の推移

※カッコ内は平均年齢・従業員数。

過去5年間における平均では、
年収702万円、年齢40歳となります。
2022年03月 741万円(40.2歳・5,469人)
2021年03月 717万円(40.6歳・5,838人)
2020年03月 701万円(40.3歳・5,680人)
2019年03月 681万円(39.7歳・5,506人)
2018年03月 668万円(39.1歳・5,299人)
2015年03月 776万円(45.9歳・33人)
2014年03月 871万円(46.9歳・33人)
2013年03月 826万円(47.2歳・36人)
2012年03月 771万円(45.8歳・39人)
2011年03月 812万円(45.2歳・56人)
2010年03月 818万円(45.7歳・61人)
2009年03月 799万円(44.5歳・59人)

情報サービス業に属する企業の平均年収の分布

次に、上記で算出した過去平均の年収702万円、年齢40歳 を同業他社と比較するために、平均年収と平均年齢の散布図で各企業の数値をプロットしてみると次のようなグラフになります。

情報サービス業界でのTISの公表平均年収

上場企業 情報サービス業の平均年収は618万円、平均年齢は37.7歳です。

年齢別平均年収を推計する

では、上記過去平均の数値をベースに、国の統計データに基づく賃金傾向を利用して年齢別平均年収を推計することにします。

TISの年齢別平均年収(単位:万円)
年齢年収月収賞与
30歳51635.885.9
31歳54337.790.4
32歳57039.594.9
33歳59240.7103.5
34歳61142.0106.9
35歳62943.2110.0
36歳64744.4113.2
37歳66545.7116.3
38歳67846.2123.0
39歳69047.0125.2
40歳70247.8127.4
41歳71448.7129.5
42歳72649.5131.7
43歳74250.0141.5
44歳76251.3145.3
45歳78252.7149.1
46歳80254.0152.9
47歳82255.4156.8
48歳84256.0169.2
49歳86257.3173.3
50歳88258.7177.3

上場企業内の年収ランキングを見る

年収ランキングを行うには、他社と年齢基準を統一して比較する必要があります。当サイトでは、上記で算出した30歳時点での推計平均年収516万円を基準として、上場企業内でのランキングを行っています。

上場企業 年収ランキング

第52位
情報サービス業の上場企業200社を対象とした30歳時年収ランキングは第52位でした。
情報サービス業界の年収階級別企業数分布

グラフは、各企業の30歳時平均年収を25万円単位で区切ってグループ化した場合の企業数を表しています。

年収水準を偏差値で確認する

TISの年収水準は高いのか低いのか。これを判断するには、比較するグループ内での位置づけを調べる必要があります。このための指標として、年収偏差値を算出しました。

TISの年収偏差値

職場環境の実態

働く環境に関わる情報として、残業時間と有給休暇取得率について確認しましょう。

情報源としては、厚生労働省が管理するデータベース(女性の活躍推進企業データベースで企業自らが公表している内容を掲載します。※企業が公表していない場合は空欄です。

2021年3月時点

残業時間の状況

対象正社員17.9時間 正社員(ITプロ職)18.4時間 正社員(営業/コンサル職)17.1時間 正社員(企画職)12.1時間 正社員(事務職)7.6時間 契約社員(シニア)0時間

長時間労働の削減対策

【休暇取得奨励・長時間対策】
 ・年休取得奨励日の設定(年間5日)
 ・年休取得率の目標設定(年85%以上)
 ・リフレッシュ休暇(年間4日の特別有給休暇)取得率の目標設定(全社員が1日以上取得)
 ・リフレッシュ休暇と年次有給休暇を活用し、 年に1度は連続10日の休暇取得を奨励
 ・月平均60時間以上の時間外を行っている社員(役職者含め0名を目標とした施策展開)
  (係員の時間外就業の事前申請化、勤怠日次管理の徹底、組織毎の月次実績の公開、
   時間外を組織評価の一つに設定、時間外20

有給休暇の取得率

正社員66.7%


健康経営優良法人認定

「健康経営」とは、従業員等の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に実践することです。企業理念に基づき、従業員等への健康投資を行うことは、従業員の活力向上や生産性の向上等の組織の活性化をもたらし、結果的に業績向上や株価向上につながると期待されます。

経済産業省 健康経営優良法人認定制度

経済産業省では、健康経営への取り組みに特に優良な企業を顕彰する制度を設けています。

健康経営優良法人2022 ホワイト500認定

同業ライバル企業の30歳時年収