東レの年収偏差値:76.3 年収ランキング:1位

(更新年月日:2020/12/28)
東レへの就職・転職を考えている方にとって、年収水準は必ず確認したい情報だろう。しかし、様々なサイトなどに掲載されている年収データは、他社との比較や世間相場との比較が容易ではないことが多い。
そこで当サイトでは、厚生労働省の統計情報等を利用した独自の方法で、東レの公表平均年収を解析し、東レの年収水準を直感的に理解できる3つの指標を算出することにしました。

企業データ


公表平均年収の推移

東レの平均年収は、会社が公表している有価証券報告書を閲覧すれば確認することができます。先ずは、その公表平均年収の推移から見てみましょう。

平均年収の推移

2016年03月 681万円(36.9歳・7,223人)
2017年03月 697万円(37.2歳・7,220人)
2018年03月 706万円(37.7歳・7,625人)
2019年03月 719万円(38.1歳・7,585人)
2020年03月 720万円(38.5歳・7,568人)

※カッコ内は平均年齢・従業員数。

過去5年間における平均では、
年収705万円、年齢37.7歳となります。
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平均年収は、企業の業績や人事給与制度の改定など様々な要素で増減するので、直近の金額だけで判断するのではなく過去の金額も確認することが重要です。

繊維工業に属する企業の平均年収の分布

次に、上記で算出した過去平均の年収705万円、年齢37.7歳 を同業他社と比較するために、平均年収と平均年齢の散布図で各企業の数値をプロットしてみると次のようなグラフになります。

繊維工業界での東レの公表平均年収

上場企業 繊維工業の平均年収は531万円、平均年齢は41.7歳です。

年齢別平均年収を推計する

では、上記過去平均の数値をベースに、国の統計データに基づく賃金傾向を利用して年齢別平均年収を推計することにします。

東レの年齢別平均年収(単位:万円)
年齢年収月収賞与
30歳56939.594.7
31歳58740.797.7
32歳60542.0100.7
33歳62342.8109.0
34歳64044.0111.9
35歳65845.2115.1
36歳67546.4118.1
37歳69247.5121.0
38歳71248.5129.2
39歳73650.2133.5
40歳75951.7137.7
41歳78253.3141.9
42歳80654.9146.2
43歳82955.9158.1
44歳85257.4162.5
45歳87458.9166.7
46歳89760.4171.1
47歳92062.0175.4
48歳93562.2187.9
49歳94362.7189.5
50歳95263.3191.3

変換方法は国の統計データに基づく年齢別の賃金増加傾向を当てはめることにします。厚生労働省が毎年実施する「賃金構造基本統計調査」の結果を利用し、雇用形態、業界、企業規模別の賃金傾向から東レの年齢別平均年収を算出しました。

なお、上記の数値は、年齢別の平均年収を統計データに基づいて推計したものなので、人事給与制度の特色により、実態との差異が大きい年齢区分もあります。また、職種や役職の違い、評価の良し悪し、残業の多さなどの個別の状況によって平均年収が異なります。

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上場企業内の年収ランキングを見る

年収ランキングを行うには、他社と年齢基準を統一して比較する必要があります。当サイトでは、上記で算出した30歳時点での推計平均年収569万円を基準として、上場企業内でのランキングを行っています。

上場企業 年収ランキング

第1位
繊維工業の上場企業49社を対象とした30歳時年収ランキングは第1位でした。
繊維工業界の年収階級別企業数分布

グラフは、各企業の30歳時平均年収を25万円単位で区切ってグループ化した場合の企業数を表しています。

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同業ライバル企業の30歳時年収

年収水準を偏差値で確認する

東レの年収水準は高いのか低いのか。これを判断するには、比較するグループ内での位置づけを調べる必要があります。このための指標として、年収偏差値を算出しました。

東レの年収偏差値

職場環境

従業員に占める女性割合は15.3%(基幹的な職種) 管理職に占める女性割合は5.1% 平均残業時間は19.4時間(その他)有給休暇取得率は96.3%(その他) (データ集計2020年4月時点)

残業削減対策

(1)2008年下期より、現在も継続して次の施策を推進。 @各職場での話し込みを通じた「働き方・働かせ方」の見直し A深夜業・休日出勤の原則禁止 B22時一斉消灯(本社は2011年4月より21時に前倒し) C全社一斉早帰りデーの設定(1日/月) (2)2010年下期より、現在も継続して次の施策を推進。 @目標管理シートへの個人毎の業務効率化目標の織り込み (3)2015年2月より、現在も継続して次の施策を推進。 @各事業(工)場労使による業務効率化・総実労働時間削減策の立案・推進 A総実労働時間が一定基準を超えた者等に対する個人毎の改善計画立案・フォロー B出勤管理システムによる、上記Aの基準に該当する可能性のある者へのアラーム表示 C東京・大阪本社を対象にコアタイムのないフレックスタイム制導入(2016/7) D年休取得日数が少ない者に対する個人毎の改善計画立案・フォロー(2016/7〜) (4)2019年7月より勤務間インターバル制度を導入。

女性の活躍推進企業データベースオープンデータ(2020年11月27日時点)(https://positive-ryouritsu.mhlw.go.jp/positivedb/opendata/)を加工して作成

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