メンバーズの年収偏差値:49.3 年収ランキング:135位

(更新年月日:2020/12/28)
年収は個人の実力次第。どんな会社に入社しても、そこで成果をあげなければ希望の年収は実現できない・・・確かにそのとおりであるが、そもそもの年収水準が高い企業に入社すれば、理想の年収を実現するハードルも低いはずです。
当サイトでは、メンバーズへの就職・転職を考えている方のために、メンバーズの年収水準を直感的に理解できる3つの指標を算出しています。

企業データ


公表平均年収の推移

メンバーズの平均年収は、会社が公表している有価証券報告書を閲覧すれば確認することができます。先ずは、その公表平均年収の推移から見てみましょう。

平均年収の推移

2016年03月 506万円(34.2歳・314人)
2017年03月 409万円(31.3歳・493人)
2018年03月 423万円(30.6歳・615人)
2019年03月 417万円(30.2歳・732人)
2020年03月 495万円(30.2歳・836人)

※カッコ内は平均年齢・従業員数。

過去5年間における平均では、
年収450万円、年齢31.3歳となります。
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企業の平均年収は、経営状態や人事諸制度の改定、リストラなど様々な要因で変動するものなので、単年度のデータだけで判断するのではなく過去数年分の公表値も確認するほうが良いでしょう。

サービス業に属する企業の平均年収の分布

次に、上記で算出した過去平均の年収450万円、年齢31.3歳 を同業他社と比較するために、平均年収と平均年齢の散布図で各企業の数値をプロットしてみると次のようなグラフになります。

サービス業界でのメンバーズの公表平均年収

上場企業 サービス業の平均年収は536万円、平均年齢は37.8歳です。

年齢別平均年収を推計する

では、上記過去平均の数値をベースに、国の統計データに基づく賃金傾向を利用して年齢別平均年収を推計することにします。

メンバーズの年齢別平均年収(単位:万円)
年齢年収月収賞与
30歳43530.272.4
31歳44731.074.4
32歳45831.876.3
33歳47032.382.2
34歳48133.084.1
35歳49333.886.2
36歳50434.688.1
37歳51635.490.2
38歳52735.995.6
39歳53736.697.4
40歳54837.399.4
41歳55838.0101.2
42歳56938.8103.2
43歳57838.9110.2
44歳58639.5111.7
45歳59440.0113.3
46歳60240.5114.8
47歳61041.1116.3
48歳61641.0123.8
49歳61941.2124.4
50歳62341.4125.2

日本の企業の給与は、通常、年齢が高くなるごとに右肩あがりで金額が増加する傾向があります。この傾向を日本最大級の賃金調査である「賃金構造基本統計調査」(厚生労働省)を用いて業種別に割り出し、メンバーズの平均年収と平均年齢を基準に年齢別平均年収を算出しました。

なお、上記の数値は、公表平均年収を統計値に基づいて機械的算出したものなので、企業単位の人事諸制度の特徴により、実態との乖離が大きくなる場合があることを考慮してください。また、職種や役職の違い、人事評価、残業時間などの個別の状況によっても、当然平均年収が異なります。

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上場企業内の年収ランキングを見る

年収ランキングを行うには、他社と年齢基準を統一して比較する必要があります。当サイトでは、上記で算出した30歳時点での推計平均年収435万円を基準として、上場企業内でのランキングを行っています。

上場企業 年収ランキング

第135位
サービス業の上場企業272社を対象とした30歳時年収ランキングは第135位でした。
サービス業界の年収階級別企業数分布

グラフは、各企業の30歳時平均年収を25万円単位で区切ってグループ化した場合の企業数を表しています。

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同業ライバル企業の30歳時年収

年収水準を偏差値で確認する

メンバーズの年収水準は高いのか低いのか。これを判断するには、比較するグループ内での位置づけを調べる必要があります。このための指標として、年収偏差値を算出しました。

メンバーズの年収偏差値

職場環境

従業員に占める女性割合は42.8%(正社員) 管理職に占める女性割合は26.4% 平均残業時間は13時間(対象正社員)有給休暇取得率は79.1%(正社員) (データ集計2020年9月時点)

残業削減対策

"みんなのキャリアと働き方改革 https://www.members.co.jp/company/news/2019/0510_4.html 2016年4月から「みんなのキャリアと働き方改革」(※1)を3ヵ年計画としてスタートし、目標とする残業時間15時間以内、年収20%UP、女性管理職比率30%以上(※2)を全て達成しました。また、働き方改革と同時に通期業績において売上利益とも過去最高を更新しました。 ▼残業時間削減に関する主な取り組み ・業務体制を見直し、チーム内でのバックアップ体制を構築 ・管理職の長時間労働是正に向けたマネジメント力強化のための説明会を実施 ・全部署において、残業削減推進に向けた社員の意識・行動改革を行うワークショップを実施 ・部署ごとの残業時間実績のモニタリング、公開、フォローアップを実施 ・経営層から顧客企業に対する残業削減施策に対する理解促進 ・No残業Dayの実施の徹底"

女性の活躍推進企業データベースオープンデータ(2020年11月27日時点)(https://positive-ryouritsu.mhlw.go.jp/positivedb/opendata/)を加工して作成

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