日本製粉の年収偏差値:60.9 年収ランキング:16位

(更新年月日:2020/12/28)
日本製粉の平均年収は、公表されている有価証券報告書を確認すれば容易に知ることができますが、他企業と平均年齢が異なるので単純に比較することができません。
そこで当サイトでは、国の統計データ等を利用した独自の方法で公表平均年収を分析し、日本製粉の年収水準を直感的に理解できる3つの指標を算出することにしました。

企業データ

  • 社名:日本製粉
  • ヨミ:ニッポンセイフンカブシキガイシャ
  • 英字:Nippon Flour Mills Co.,Ltd.
  • 業種:食品業
  • 設立年:1896年
  • URL:http://www.nippn.co.jp/

公表平均年収の推移

日本製粉の平均年収は、会社が公表している有価証券報告書を閲覧すれば確認することができます。先ずは、その公表平均年収の推移から見てみましょう。

平均年収の推移

2016年03月 710万円(39.9歳・982人)
2017年03月 715万円(40.1歳・976人)
2018年03月 713万円(39.9歳・980人)
2019年03月 727万円(40.0歳・1,002人)
2020年03月 725万円(40.1歳・1,025人)

※カッコ内は平均年齢・従業員数。

過去5年間における平均では、
年収718万円、年齢40歳となります。
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平均年収は1年分だけで判断するのではなく、数年の推移を観察することが重要です。大きく増減しているときは、平均年齢や従業員数に大きな変動がないか?業績の影響は?など様々な要因を調べてみましょう。そこに、企業の内情が見えてくるかもしれません。

食品業に属する企業の平均年収の分布

次に、上記で算出した過去平均の年収718万円、年齢40歳 を同業他社と比較するために、平均年収と平均年齢の散布図で各企業の数値をプロットしてみると次のようなグラフになります。

食品業界での日本製粉の公表平均年収

上場企業 食品業の平均年収は610万円、平均年齢は40.4歳です。

年齢別平均年収を推計する

では、上記過去平均の数値をベースに、国の統計データに基づく賃金傾向を利用して年齢別平均年収を推計することにします。

日本製粉の年齢別平均年収(単位:万円)
年齢年収月収賞与
30歳56639.394.2
31歳58040.296.6
32歳59341.198.7
33歳60841.8106.3
34歳62442.9109.1
35歳64144.0112.1
36歳65745.1114.9
37歳67446.3117.9
38歳69047.0125.2
39歳70448.0127.7
40歳71848.9130.3
41歳73249.9132.8
42歳74650.8135.3
43歳76051.2144.9
44歳77352.1147.4
45歳78653.0149.9
46歳79953.8152.4
47歳81254.7154.8
48歳82154.6165.0
49歳82654.9166.0
50歳83055.2166.8

日本の企業は、一般的に年齢が高くなるにつれ平均年収が高くなる傾向があります。この傾向を厚生労働省の賃金構造基本統計調査を利用して1歳ごとの年収増加率を導き出し、日本製粉の平均年収と平均年齢を基準に年齢別平均年収を算出しました。

なお、上記の数値は、あくまでも統計値を利用した予想数値なので、人事給与制度の特色により、実態との差異が大きい年齢区分もあります。また、職種や役職の違い、評価の良し悪し、残業の多さなどの個別の状況によって平均年収が異なります。

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上場企業内の年収ランキングを見る

年収ランキングを行うには、他社と年齢基準を統一して比較する必要があります。当サイトでは、上記で算出した30歳時点での推計平均年収566万円を基準として、上場企業内でのランキングを行っています。

上場企業 年収ランキング

第16位
食品業の上場企業116社を対象とした30歳時年収ランキングは第16位でした。
食品業界の年収階級別企業数分布

グラフは、各企業の30歳時平均年収を25万円単位で区切ってグループ化した場合の企業数を表しています。

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同業ライバル企業の30歳時年収

年収水準を偏差値で確認する

日本製粉の年収水準は高いのか低いのか。これを判断するには、比較するグループ内での位置づけを調べる必要があります。このための指標として、年収偏差値を算出しました。

日本製粉の年収偏差値

職場環境

従業員に占める女性割合は24%(正社員) 管理職に占める女性割合は7.2% 平均残業時間は16.5時間(対象正社員)有給休暇取得率は55%(正社員) (データ集計2020年3月時点)

残業削減対策

労使による「就業効率向上委員会」を設置し、事業場ごとに設定した目標の進捗管理を行い、改善を進めている。

女性の活躍推進企業データベースオープンデータ(2020年11月27日時点)(https://positive-ryouritsu.mhlw.go.jp/positivedb/opendata/)を加工して作成

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