鹿島建設の年収偏差値:72.5 年収ランキング:3位

(更新年月日:2020/12/28)
鹿島建設の平均年収は、公表されている有価証券報告書を確認すれば容易に知ることができますが、他企業と平均年齢が異なるので単純に比較することができません。
そこで当サイトでは、国の統計データ等を利用した独自の方法で公表平均年収を分析し、鹿島建設の年収水準を直感的に理解できる3つの指標を算出することにしました。

企業データ

  • 社名:鹿島建設
  • ヨミ:カジマケンセツカブシキガイシャ
  • 英字:KAJIMA CORPORATION
  • 業種:建設業
  • 設立年:1930年
  • URL:http://www.kajima.co.jp/

公表平均年収の推移

鹿島建設の平均年収は、会社が公表している有価証券報告書を閲覧すれば確認することができます。先ずは、その公表平均年収の推移から見てみましょう。

平均年収の推移

2016年03月 892万円(43.7歳・7,527人)
2017年03月 947万円(43.9歳・7,611人)
2018年03月 1,102万円(44.1歳・7,686人)
2019年03月 1,138万円(44.2歳・7,783人)
2020年03月 1,134万円(44.2歳・7,887人)

※カッコ内は平均年齢・従業員数。

過去5年間における平均では、
年収1043万円、年齢44歳となります。
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平均年収は、企業の業績や人事給与制度の改定など様々な要素で増減するので、直近の金額だけで判断するのではなく過去の金額も確認することが重要です。

建設業に属する企業の平均年収の分布

次に、上記で算出した過去平均の年収1043万円、年齢44歳 を同業他社と比較するために、平均年収と平均年齢の散布図で各企業の数値をプロットしてみると次のようなグラフになります。

建設業界での鹿島建設の公表平均年収

上場企業 建設業の平均年収は702万円、平均年齢は42.9歳です。

年齢別平均年収を推計する

では、上記過去平均の数値をベースに、国の統計データに基づく賃金傾向を利用して年齢別平均年収を推計することにします。

鹿島建設の年齢別平均年収(単位:万円)
年齢年収月収賞与
30歳67446.8112.2
31歳69648.3115.9
32歳71749.7119.4
33歳74050.8129.4
34歳76352.4133.5
35歳78654.0137.5
36歳81055.6141.7
37歳83357.2145.7
38歳85958.5155.8
39歳89360.9162.0
40歳92763.2168.2
41歳96065.4174.2
42歳99467.7180.4
43歳102168.8194.7
44歳104370.3198.9
45歳106571.8203.1
46歳108773.3207.3
47歳110974.7211.5
48歳112474.8225.9
49歳113575.5228.1
50歳114776.3230.5

変換方法は国の統計データに基づく年齢別の賃金増加傾向を当てはめることにします。厚生労働省が毎年実施する「賃金構造基本統計調査」の結果を利用し、雇用形態、業界、企業規模別の賃金傾向から鹿島建設の年齢別平均年収を算出しました。

なお、上記の数値は、年齢別の平均年収を統計データに基づいて推計したものなので、人事給与制度の特色により、実態との差異が大きい年齢区分もあります。また、職種や役職の違い、評価の良し悪し、残業の多さなどの個別の状況によって平均年収が異なります。

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上場企業内の年収ランキングを見る

年収ランキングを行うには、他社と年齢基準を統一して比較する必要があります。当サイトでは、上記で算出した30歳時点での推計平均年収674万円を基準として、上場企業内でのランキングを行っています。

上場企業 年収ランキング

第3位
建設業の上場企業155社を対象とした30歳時年収ランキングは第3位でした。
建設業界の年収階級別企業数分布

グラフは、各企業の30歳時平均年収を25万円単位で区切ってグループ化した場合の企業数を表しています。

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同業ライバル企業の30歳時年収

年収水準を偏差値で確認する

鹿島建設の年収水準は高いのか低いのか。これを判断するには、比較するグループ内での位置づけを調べる必要があります。このための指標として、年収偏差値を算出しました。

鹿島建設の年収偏差値

職場環境

従業員に占める女性割合は23.6%(その他) 管理職に占める女性割合は2.5% 平均残業時間は26.3時間(その他)有給休暇取得率は52.8%(対象とする労働者すべて) (データ集計2020年4月時点)

残業削減対策

・毎月、本社・各支店ごとに「時短検討会」を開催。 ・休暇取得推進(記念日休暇、リフレッシュ休暇、現場異動時休暇、転赴任休暇等)のため通達発信やポスター掲示。 ・年次有給休暇の一斉付与。 ・半日年休制度、半日代休制度の実施。 ・「時差Biz」「スムーズビズ」の実施。 ・柔軟な働き方に関する制度の充実を図るため「在宅勤務制度」「カムバック制度」「所属長裁量制」「勤務間インターバル制度」「時間単位年休」を新設。また、「現場異動時休暇」「育児フレックス制度」「病気治療と仕事の両立制度(慣らし出勤)」等についても拡充改正済み。

女性の活躍推進企業データベースオープンデータ(2020年11月27日時点)(https://positive-ryouritsu.mhlw.go.jp/positivedb/opendata/)を加工して作成

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