清水建設の年収偏差値:68.3 年収ランキング:6位

(更新年月日:2020/12/28)
清水建設の平均年収は、公表されている有価証券報告書を確認すれば容易に知ることができますが、他企業と平均年齢が異なるので単純に比較することができません。
そこで当サイトでは、国の統計データ等を利用した独自の方法で公表平均年収を分析し、清水建設の年収水準を直感的に理解できる3つの指標を算出することにしました。

企業データ

  • 社名:清水建設
  • ヨミ:シミズケンセツカブシキガイシャ
  • 英字:SHIMIZU CORPORATION
  • 業種:建設業
  • 設立年:1937年
  • URL:http://www.shimz.co.jp/

公表平均年収の推移

清水建設の平均年収は、会社が公表している有価証券報告書を閲覧すれば確認することができます。先ずは、その公表平均年収の推移から見てみましょう。

平均年収の推移

2016年03月 906万円(43.3歳・10,466人)
2017年03月 966万円(43.3歳・10,431人)
2018年03月 967万円(43.1歳・10,348人)
2019年03月 1,010万円(43.0歳・10,336人)
2020年03月 1,006万円(42.9歳・10,384人)

※カッコ内は平均年齢・従業員数。

過去5年間における平均では、
年収971万円、年齢43.1歳となります。
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平均年収は、企業の業績や人事給与制度の改定など様々な要素で増減するので、直近の金額だけで判断するのではなく過去の金額も確認することが重要です。

建設業に属する企業の平均年収の分布

次に、上記で算出した過去平均の年収971万円、年齢43.1歳 を同業他社と比較するために、平均年収と平均年齢の散布図で各企業の数値をプロットしてみると次のようなグラフになります。

建設業界での清水建設の公表平均年収

上場企業 建設業の平均年収は702万円、平均年齢は42.9歳です。

年齢別平均年収を推計する

では、上記過去平均の数値をベースに、国の統計データに基づく賃金傾向を利用して年齢別平均年収を推計することにします。

清水建設の年齢別平均年収(単位:万円)
年齢年収月収賞与
30歳64044.4106.6
31歳66045.8109.9
32歳68147.2113.4
33歳70248.2122.8
34歳72449.7126.6
35歳74651.2130.5
36歳76852.8134.3
37歳79154.3138.4
38歳81655.6148.0
39歳84857.8153.9
40歳88060.0159.7
41歳91262.2165.5
42歳94464.3171.3
43歳96965.3184.8
44歳99066.7188.8
45歳101168.1192.8
46歳103269.5196.8
47歳105371.0200.8
48歳106771.0214.5
49歳107871.7216.7
50歳108872.4218.7

日本の企業の給与は、通常、年齢が高くなるごとに右肩あがりで金額が増加する傾向があります。この傾向を日本最大級の賃金調査である「賃金構造基本統計調査」(厚生労働省)を用いて業種別に割り出し、清水建設の平均年収と平均年齢を基準に年齢別平均年収を算出しました。

なお、上記の数値は、公表平均年収を統計値に基づいて機械的算出したものなので、企業単位の人事諸制度の特徴により、実態との乖離が大きくなる場合があることを考慮してください。また、職種や役職の違い、人事評価、残業時間などの個別の状況によっても、当然平均年収が異なります。

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上場企業内の年収ランキングを見る

年収ランキングを行うには、他社と年齢基準を統一して比較する必要があります。当サイトでは、上記で算出した30歳時点での推計平均年収640万円を基準として、上場企業内でのランキングを行っています。

上場企業 年収ランキング

第6位
建設業の上場企業155社を対象とした30歳時年収ランキングは第6位でした。
建設業界の年収階級別企業数分布

グラフは、各企業の30歳時平均年収を25万円単位で区切ってグループ化した場合の企業数を表しています。

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同業ライバル企業の30歳時年収

年収水準を偏差値で確認する

清水建設の年収水準は高いのか低いのか。これを判断するには、比較するグループ内での位置づけを調べる必要があります。このための指標として、年収偏差値を算出しました。

清水建設の年収偏差値

職場環境

従業員に占める女性割合は15.9%(その他) 管理職に占める女性割合は2.9% 平均残業時間は34.4時間(その他)有給休暇取得率は51.2%(対象とする労働者すべて) (データ集計2020年11月時点)

残業削減対策

全社一律のノー残業デー実施 代休取得率100%に向けた取得フォローの徹底 年休・代休の半日単位化ならびに年休の時間単位付与 リフレッシュ年次休暇、赴任休暇等、さまざまな節目を捉えた休暇制度 計画年休制度 労働環境の改善を評価項目として設定 在宅勤務制度の導入など柔軟な働き方 働き方改革好事例の社内表彰やトップメッセージ発信等による意識変革

女性の活躍推進企業データベースオープンデータ(2020年11月27日時点)(https://positive-ryouritsu.mhlw.go.jp/positivedb/opendata/)を加工して作成

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