大林組の年収偏差値:72.3 年収ランキング:4位

(更新年月日:2020/12/28)
大林組の平均年収は、公表されている有価証券報告書を確認すれば容易に知ることができますが、他企業と平均年齢が異なるので単純に比較することができません。
そこで当サイトでは、国の統計データ等を利用した独自の方法で公表平均年収を分析し、大林組の年収水準を直感的に理解できる3つの指標を算出することにしました。

企業データ

  • 社名:大林組
  • ヨミ:カブシキガイシャオオバヤシグミ
  • 英字:OBAYASHI CORPORATION
  • 業種:建設業
  • 設立年:1936年
  • URL:http://www.obayashi.co.jp/

公表平均年収の推移

大林組の平均年収は、会社が公表している有価証券報告書を閲覧すれば確認することができます。先ずは、その公表平均年収の推移から見てみましょう。

平均年収の推移

2016年03月 915万円(42.3歳・8,402人)
2017年03月 950万円(42.3歳・8,524人)
2018年03月 1,046万円(42.4歳・8,609人)
2019年03月 1,052万円(42.5歳・8,753人)
2020年03月 1,057万円(42.6歳・8,829人)

※カッコ内は平均年齢・従業員数。

過去5年間における平均では、
年収1004万円、年齢42.4歳となります。
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平均年収は、企業の業績や人事給与制度の改定など様々な要素で増減するので、直近の金額だけで判断するのではなく過去の金額も確認することが重要です。

建設業に属する企業の平均年収の分布

次に、上記で算出した過去平均の年収1004万円、年齢42.4歳 を同業他社と比較するために、平均年収と平均年齢の散布図で各企業の数値をプロットしてみると次のようなグラフになります。

建設業界での大林組の公表平均年収

上場企業 建設業の平均年収は702万円、平均年齢は42.9歳です。

年齢別平均年収を推計する

では、上記過去平均の数値をベースに、国の統計データに基づく賃金傾向を利用して年齢別平均年収を推計することにします。

大林組の年齢別平均年収(単位:万円)
年齢年収月収賞与
30歳67246.6111.9
31歳69348.1115.4
32歳71549.6119.1
33歳73750.6128.9
34歳76052.2132.9
35歳78453.9137.1
36歳80755.4141.2
37歳83057.0145.2
38歳85658.3155.3
39歳89060.7161.5
40歳92362.9167.5
41歳95765.2173.6
42歳99167.5179.8
43歳101768.5193.9
44歳103970.0198.1
45歳106171.5202.3
46歳108373.0206.5
47歳110574.5210.7
48歳112074.5225.1
49歳113175.3227.3
50歳114376.1229.7

日本の企業の給与は、通常、年齢が高くなるごとに右肩あがりで金額が増加する傾向があります。この傾向を日本最大級の賃金調査である「賃金構造基本統計調査」(厚生労働省)を用いて業種別に割り出し、大林組の平均年収と平均年齢を基準に年齢別平均年収を算出しました。

なお、上記の数値は企業が公表している平均年収を統計データに基づいて機械的に算出した数値なので、実態とは大きく異なることがあることをあらかじめご了解ください。例えば、年功序列の給与制度である場合、学歴により年収水準が大きくことなるかもしれません。また、年収には残業手当も含まれるので同じ会社内でも忙しい部署と暇な部署では、同年齢でも平均年収に大きな違いが生じる場合もあります。

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上場企業内の年収ランキングを見る

年収ランキングを行うには、他社と年齢基準を統一して比較する必要があります。当サイトでは、上記で算出した30歳時点での推計平均年収672万円を基準として、上場企業内でのランキングを行っています。

上場企業 年収ランキング

第4位
建設業の上場企業155社を対象とした30歳時年収ランキングは第4位でした。
建設業界の年収階級別企業数分布

グラフは、各企業の30歳時平均年収を25万円単位で区切ってグループ化した場合の企業数を表しています。

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同業ライバル企業の30歳時年収

年収水準を偏差値で確認する

大林組の年収水準は高いのか低いのか。これを判断するには、比較するグループ内での位置づけを調べる必要があります。このための指標として、年収偏差値を算出しました。

大林組の年収偏差値

職場環境

従業員に占める女性割合は15.7%(正社員) 管理職に占める女性割合は8.8% 平均残業時間は30.8時間(その他)有給休暇取得率は46.1%(対象とする労働者すべて) (データ集計2019年3月時点)

残業削減対策

・働き方改革推進プロジェクト・チームを設置し、改正労基法の遵守に資する施策を検討する。 ・工事事務所では、交代で週休2日を取得する「4週8休」を推進している。 ・会社と組合で総労働時間縮減のための協議会を開催するとともに、休日取得推進ポスターを配布 ・休暇取得を促進 (年次有給休暇の一斉取得(計画年休)/半日単位での年次有給休暇・代休制度/勤続年数の節目でのリフレッシュ休暇制度/工事事務所勤務者が取得できる現場休暇制度/転勤時に取得できる転勤時休暇制度ほか) ・全社一律のノー残業デーの実施

女性の活躍推進企業データベースオープンデータ(2020年11月27日時点)(https://positive-ryouritsu.mhlw.go.jp/positivedb/opendata/)を加工して作成

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