大成建設の年収偏差値:69.3 年収ランキング:6位

(更新年月日:2019/10/23)
大成建設の平均年収は、公表されている有価証券報告書を確認すれば容易に知ることができますが、他企業と平均年齢が異なるので単純に比較することができません。
そこで当サイトでは、国の統計データ等を利用した独自の方法で公表平均年収を分析し、大成建設の年収水準を直感的に理解できる3つの指標を算出することにしました。

企業データ

  • 社名:大成建設
  • ヨミ:タイセイケンセツカブシキガイシャ
  • 英字:taisei corporation
  • 業種:建設業
  • 設立年:1917年
  • URL:http://www.taisei.co.jp/

公表平均年収の推移

大成建設の平均年収は、会社が公表している有価証券報告書を閲覧すれば確認することができます。先ずは、その公表平均年収の推移から見てみましょう。

平均年収の推移

2015年03月 891万円(42.9歳・8,007人)
2016年03月 917万円(42.8歳・8,072人)
2017年03月 950万円(42.9歳・8,415人)
2018年03月 987万円(43.0歳・8,501人)
2019年03月 1,051万円(43.0歳・8,490人)

※カッコ内は平均年齢・従業員数。

過去5年間における平均では、
年収959万円、年齢42.9歳となります。
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平均年収は、企業の業績や人事給与制度の改定など様々な要素で増減するので、直近の金額だけで判断するのではなく過去の金額も確認することが重要です。

建設業に属する企業の平均年収の分布

次に、上記で算出した過去平均の年収959万円、年齢42.9歳 を同業他社と比較するために、平均年収と平均年齢の散布図で各企業の数値をプロットしてみると次のようなグラフになります。

建設業界での大成建設の公表平均年収

上場企業 建設業の平均年収は691万円、平均年齢は42.8歳です。

年齢別平均年収を推計する

では、上記過去平均の数値をベースに、国の統計データに基づく賃金傾向を利用して年齢別平均年収を推計することにします。

大成建設の年齢別平均年収(単位:万円)
年齢年収月収賞与
30歳63544.1105.7
31歳65545.4109.1
32歳67546.8112.4
33歳69647.8121.7
34歳71849.3125.6
35歳74050.8129.4
36歳76252.3133.3
37歳78453.9137.1
38歳80955.1146.8
39歳84157.3152.6
40歳87259.4158.2
41歳90461.6164.0
42歳93663.8169.8
43歳96164.8183.3
44歳98266.2187.3
45歳100367.6191.3
46歳102469.0195.3
47歳104470.4199.1
48歳105870.4212.7
49歳106971.1214.9
50歳108071.9217.1

日本の企業の給与は、通常、年齢が高くなるごとに右肩あがりで金額が増加する傾向があります。この傾向を日本最大級の賃金調査である「賃金構造基本統計調査」(厚生労働省)を用いて業種別に割り出し、大成建設の平均年収と平均年齢を基準に年齢別平均年収を算出しました。

なお、上記の数値は、あくまでも統計値を利用した予想数値なので、人事給与制度の特色により、実態との差異が大きい年齢区分もあります。また、職種や役職の違い、評価の良し悪し、残業の多さなどの個別の状況によって平均年収が異なります。

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上場企業内の年収ランキングを見る

年収ランキングを行うには、他社と年齢基準を統一して比較する必要があります。当サイトでは、上記で算出した30歳時点での推計平均年収635万円を基準として、上場企業内でのランキングを行っています。

上場企業 年収ランキング

第6位
建設業の上場企業155社を対象とした30歳時年収ランキングは第6位でした。
建設業界の年収階級別企業数分布

グラフは、各企業の30歳時平均年収を25万円単位で区切ってグループ化した場合の企業数を表しています。

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同業ライバル企業の30歳時年収

年収水準を偏差値で確認する

大成建設の年収水準は高いのか低いのか。これを判断するには、比較するグループ内での位置づけを調べる必要があります。このための指標として、年収偏差値を算出しました。

大成建設の年収偏差値

残業時間、休暇

厚生労働省 女性の活躍推進企業データベース(H28年12月現在)によると、大成建設の一か月あたりの平均残業時間は、(その他)43.4時間
でした。
長時間労働是正のための企業の取り組みとしては以下のとおりです。
・労使からなる協議会を中心とした時短推進活動の実施(PDCAサイクル・業務改善)
・時短推進月間(年2回)、ノー残業デー(月2回)の実施
・休暇制度(計画年休・時間単位の年次有給休暇・勤続慰労休暇・作業所節目休暇・海外特別休暇など)
有給休暇の取得率は、(雇用期間の定めのない従業員)32.4%でした。

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