NSDの年収偏差値:47.4 年収ランキング:130位

就職活動を効率よく進めるためには、一定の条件で企業を絞り込み、優先順位をつけて企業研究をすることが必要です。そこでこのサイトでは、企業選択の重要な要素である年収・給与について公式データを分析し、他社と比較できる指標を算出することにしました。NSDへの就職・転職を検討している方は、是非参考にしてみてください。

企業データ

  • 社名:NSD
  • ヨミ:カブシキガイシャ エヌエスディ
  • 英字:NSD CO.,LTD.
  • 業種:情報・通信業
  • 所在地:東京都千代田区神田淡路町2―101 ワテラスタワー
  • 設立年:1969年
  • URL:http://www.nsd.co.jp/

公表平均年収の推移

NSDの平均年収は、会社が公表している有価証券報告書を閲覧すれば確認することができます。先ずは、その公表平均年収の推移から見てみましょう。

平均年収の推移

2011年03月 574万円(35.5歳・2,873人)
2012年03月 575万円(35.6歳・3,016人)
2013年03月 584万円(36.1歳・2,991人)
2014年03月 602万円(36.7歳・2,957人)
2015年03月 604万円(37.2歳・3,235人)

※カッコ内は平均年齢・従業員数。

過去5年間における平均では、
年収588万円、年齢36.2歳となります。
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企業の平均年収は、経営状態や人事諸制度の改定、リストラなど様々な要因で変動するものなので、単年度のデータだけで判断するのではなく過去数年分の公表値も確認するほうが良いでしょう。

情報・通信業に属する企業の平均年収の分布

次に、上記で算出した過去平均の年収588万円、年齢36.2歳 を同業他社と比較するために、平均年収と平均年齢の散布図で各企業の数値をプロットしてみると次のようなグラフになります。

情報・通信業界でのNSDの公表平均年収

上場企業 情報・通信業の平均年収は622万円、平均年齢は36.8歳です。

年齢別平均年収を推計する

では、上記過去平均の数値をベースに、国の統計データに基づく賃金傾向を利用して年齢別平均年収を推計することにします。

NSDの年齢別平均年収(単位:万円)
年齢年収月収賞与
30歳46632.377.6
31歳49134.081.8
32歳51535.785.8
33歳53536.793.6
34歳55237.996.5
35歳56839.099.3
36歳58540.2102.3
37歳60141.3105.1
38歳61341.8111.2
39歳62442.5113.2
40歳63543.3115.2
41歳64543.9117.0
42歳65644.7119.0
43歳67145.2127.9
44歳68946.4131.4
45歳70747.6134.8
46歳72548.8138.2
47歳74350.1141.7
48歳76150.6152.9
49歳77951.8156.6
50歳79753.0160.2

日本の企業は、一般的に年齢が高くなるにつれ平均年収が高くなる傾向があります。この傾向を厚生労働省の賃金構造基本統計調査を利用して1歳ごとの年収増加率を導き出し、NSDの平均年収と平均年齢を基準に年齢別平均年収を算出しました。

なお、上記の数値は、公表平均年収を統計値に基づいて機械的算出したものなので、企業単位の人事諸制度の特徴により、実態との乖離が大きくなる場合があることを考慮してください。また、職種や役職の違い、人事評価、残業時間などの個別の状況によっても、当然平均年収が異なります。

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上場企業内の年収ランキングを見る

年収ランキングを行うには、他社と年齢基準を統一して比較する必要があります。当サイトでは、上記で算出した30歳時点での推計平均年収466万円を基準として、上場企業内でのランキングを行っています。

上場企業 年収ランキング

第130位
情報・通信業の上場企業248社を対象とした30歳時年収ランキングは第130位でした。
情報・通信業界の年収階級別企業数分布

グラフは、各企業の30歳時平均年収を25万円単位で区切ってグループ化した場合の企業数を表しています。

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同業ライバル企業の30歳時年収

年収水準を偏差値で確認する

NSDの年収水準は高いのか低いのか。これを判断するには、比較するグループ内での位置づけを調べる必要があります。このための指標として、年収偏差値を算出しました。

NSDの年収偏差値

残業時間、休暇

厚生労働省 女性の活躍推進企業データベース(H28年12月現在)によると、NSDの一か月あたりの平均残業時間は、25.4時間でした。
長時間労働是正のための企業の取り組みとしては以下のとおりです。
● 時間外残業の多い部署が固定化していないか、状況把握・分析の実施を行う。
● 36協定違反者が出てしまった部署は、上長等の評価に反映する。
● 残業時間が月80時間超過社員に対し、健康チェックカードを配布し、回収する。
● 前年度月平均残業時間30時間超過部署は、削減数値目標を設定する。
● 有給休暇のうち、夏期消化期間として推奨している日数を5日間から6日間に変更する。
有給休暇の取得率は、(正社員)58.2%でした。

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