セディナの年収偏差値:45.2 年収ランキング:21位

セディナの平均年収は、公表されている有価証券報告書を確認すれば容易に知ることができますが、他企業と平均年齢が異なるので単純に比較することができません。
そこで当サイトでは、国の統計データ等を利用した独自の方法で公表平均年収を分析し、セディナの年収水準を直感的に理解できる3つの指標を算出することにしました。

企業データ

  • 社名:セディナ
  • ヨミ:カブシキガイシャセディナ
  • 英字:
  • 業種:その他金融業
  • 所在地:東京都港区港南2―16―4 品川グランドセントラルタワ―
  • 設立年月日:1950年9月11日
  • URL:http://www.cedyna.co.jp/
  • 売上高:223,906百万円
  • 従業員数:1,600人

公表平均年収の推移

セディナの平均年収は、会社が公表している有価証券報告書を閲覧すれば確認することができます。先ずは、その公表平均年収の推移から見てみましょう。

平均年収の推移

2007年02月 629万円(39.1歳・1,205人)
2008年02月 610万円(39.5歳・993人)
2009年03月 596万円(39.9歳・978人)
2010年03月 556万円(37.5歳・3,223人)

※カッコ内は平均年齢・従業員数。

過去4年間における平均では、
年収598万円、年齢39歳となります。
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平均年収は、企業の業績や人事給与制度の改定など様々な要素で増減するので、直近の金額だけで判断するのではなく過去の金額も確認することが重要です。

その他金融業に属する企業の平均年収の分布

次に、上記で算出した過去平均の年収598万円、年齢39歳 を同業他社と比較するために、平均年収と平均年齢の散布図で各企業の数値をプロットしてみると次のようなグラフになります。

その他金融業界でのセディナの公表平均年収

上場企業 その他金融業の平均年収は662万円、平均年齢は39.1歳です。

年齢別平均年収を推計する

では、上記過去平均の数値をベースに、国の統計データに基づく賃金傾向を利用して年齢別平均年収を推計することにします。

セディナの年齢別平均年収(単位:万円)
年齢年収月収賞与
30歳42229.370.3
31歳44530.974.1
32歳46832.577.9
33歳48833.585.3
34歳50634.788.5
35歳52335.991.5
36歳54137.194.6
37歳55838.397.6
38歳57739.3104.7
39歳59840.7108.5
40歳61942.2112.3
41歳64043.6116.1
42歳66045.0119.7
43歳67745.6129.1
44歳69046.5131.6
45歳70347.4134.1
46歳71648.2136.5
47歳72949.1139.0
48歳72948.5146.5
49歳71647.6143.9
50歳70446.8141.5

変換方法は国の統計データに基づく年齢別の賃金増加傾向を当てはめることにします。厚生労働省が毎年実施する「賃金構造基本統計調査」の結果を利用し、雇用形態、業界、企業規模別の賃金傾向からセディナの年齢別平均年収を算出しました。

なお、上記の数値は、公表平均年収を統計値に基づいて機械的算出したものなので、企業単位の人事諸制度の特徴により、実態との乖離が大きくなる場合があることを考慮してください。また、職種や役職の違い、人事評価、残業時間などの個別の状況によっても、当然平均年収が異なります。

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上場企業内の年収ランキングを見る

年収ランキングを行うには、他社と年齢基準を統一して比較する必要があります。当サイトでは、上記で算出した30歳時点での推計平均年収422万円を基準として、上場企業内でのランキングを行っています。

上場企業 年収ランキング

第21位
その他金融業の上場企業30社を対象とした30歳時年収ランキングは第21位でした。
その他金融業界の年収階級別企業数分布

グラフは、各企業の30歳時平均年収を25万円単位で区切ってグループ化した場合の企業数を表しています。

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同業ライバル企業の30歳時年収

年収水準を偏差値で確認する

セディナの年収水準は高いのか低いのか。これを判断するには、比較するグループ内での位置づけを調べる必要があります。このための指標として、年収偏差値を算出しました。

セディナの年収偏差値

残業時間、休暇

厚生労働省 女性の活躍推進企業データベース(H28年12月現在)によると、セディナの一か月あたりの平均残業時間は、8.5時間でした。
長時間労働是正のための企業の取り組みとしては以下のとおりです。
・ノー残業デーの実施
・時短推進マニュアルの配布
雇用区分ごとの一か月あたりの平均残業時間は、(ナショナル職)11.3時間
(リージョナル職)7.3時間
(エリア職)5.2時間
(嘱託社員)3.7時間
(パート)0.2時間でした。
有給休暇の取得率は、(ナショナル職)50.9%
(リージョナル職)63.5%
(エリア職)67%でした。

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