デサントの年収偏差値:58 年収ランキング:13位

デサントの平均年収は、公表されている有価証券報告書を確認すれば容易に知ることができますが、他企業と平均年齢が異なるので単純に比較することができません。
そこで当サイトでは、国の統計データ等を利用した独自の方法で公表平均年収を分析し、デサントの年収水準を直感的に理解できる3つの指標を算出することにしました。

企業データ

  • 社名:デサント
  • ヨミ:カブシキガイシャデサント
  • 英字:DESCENTE,LTD.
  • 業種:繊維工業
  • 所在地:大阪市天王寺区堂ケ芝1―11―3
  • 設立年月日:1949年3月18日
  • URL:http://www.descente.co.jp/
  • 売上高:56,228百万円
  • 従業員数:770人

公表平均年収の推移

デサントの平均年収は、会社が公表している有価証券報告書を閲覧すれば確認することができます。先ずは、その公表平均年収の推移から見てみましょう。

平均年収の推移

2011年03月 587万円(40.8歳・729人)
2012年03月 592万円(41.1歳・734人)
2013年03月 595万円(41.4歳・747人)
2014年03月 597万円(41.9歳・807人)
2015年03月 577万円(42.2歳・834人)

※カッコ内は平均年齢・従業員数。

過去5年間における平均では、
年収590万円、年齢41.5歳となります。
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平均年収の推移と併せて、平均年齢や従業員数の推移も観察してみましょう。吸収合併や人員整理があれば、何か変化がみえるはず。経営構造の大きな変化は、その理由を確認しておくことは重要です。

繊維工業に属する企業の平均年収の分布

次に、上記で算出した過去平均の年収590万円、年齢41.5歳 を同業他社と比較するために、平均年収と平均年齢の散布図で各企業の数値をプロットしてみると次のようなグラフになります。

繊維工業界でのデサントの公表平均年収

上場企業 繊維工業の平均年収は515万円、平均年齢は41歳です。

年齢別平均年収を推計する

では、上記過去平均の数値をベースに、国の統計データに基づく賃金傾向を利用して年齢別平均年収を推計することにします。

デサントの年齢別平均年収(単位:万円)
年齢年収月収賞与
30歳45231.375.3
31歳46332.177.1
32歳47332.878.8
33歳48533.384.8
34歳49834.287.1
35歳51135.189.4
36歳52536.091.8
37歳53836.994.1
38歳55037.599.8
39歳56238.3101.9
40歳57339.0103.9
41歳58439.8105.9
42歳59640.6108.1
43歳60640.8115.5
44歳61741.6117.6
45歳62742.2119.6
46歳63843.0121.7
47歳64843.6123.6
48歳65543.6131.6
49歳65943.8132.4
50歳66244.0133.0

日本の企業の給与は、通常、年齢が高くなるごとに右肩あがりで金額が増加する傾向があります。この傾向を日本最大級の賃金調査である「賃金構造基本統計調査」(厚生労働省)を用いて業種別に割り出し、デサントの平均年収と平均年齢を基準に年齢別平均年収を算出しました。

なお、上記の数値は、あくまでも統計値を利用した予想数値なので、人事給与制度の特色により、実態との差異が大きい年齢区分もあります。また、職種や役職の違い、評価の良し悪し、残業の多さなどの個別の状況によって平均年収が異なります。

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上場企業内の年収ランキングを見る

年収ランキングを行うには、他社と年齢基準を統一して比較する必要があります。当サイトでは、上記で算出した30歳時点での推計平均年収452万円を基準として、上場企業内でのランキングを行っています。

上場企業 年収ランキング

第13位
繊維工業の上場企業54社を対象とした30歳時年収ランキングは第13位でした。
繊維工業界の年収階級別企業数分布

グラフは、各企業の30歳時平均年収を25万円単位で区切ってグループ化した場合の企業数を表しています。

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同業ライバル企業の30歳時年収

年収水準を偏差値で確認する

デサントの年収水準は高いのか低いのか。これを判断するには、比較するグループ内での位置づけを調べる必要があります。このための指標として、年収偏差値を算出しました。

デサントの年収偏差値

残業時間、休暇

厚生労働省 女性の活躍推進企業データベース(H28年12月現在)によると、デサントの一か月あたりの平均残業時間は、10.4時間でした。
長時間労働是正のための企業の取り組みとしては以下のとおりです。
2008年働き方改革を実施
・全社退館・消灯時間の設定
・全社の凱旋電話を留守番電話へ切り替え(17:30)
・ノー残業デーの完全実施(水曜日)
・仕事集中タイムの設定(全日16:00〜17:00)
・振替休日制度の運用徹底(前後6日以内の取得)
2014年 働き方表彰制度を新設
有給休暇の取得率は、(正社員)39%でした。

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