日立造船の年収偏差値:51.1 年収ランキング:104位

就職・転職先を選ぶときに重視するポイントは人それぞれだとは思いますが、最低限、世間相場の年収水準は望みたいところです。日立造船の年収情報は様々なサイトで掲載されていますが、多くの場合、他社や世間相場と比べて高いのか低いのか判断でません。
そこで当サイトでは、厚生労働省の統計情報等を利用した独自の方法で、日立造船の公表平均年収を解析し、日立造船の年収水準を直感的に理解できる3つの指標を算出することにしました。

企業データ

  • 社名:日立造船
  • ヨミ:ヒタチゾウセンカブシキガイシャ
  • 英字:Hitachi Zosen Corporation
  • 業種:機械工業
  • 所在地:大阪市住之江区南港北1―7―89
  • 設立年:1934年
  • URL:http://www.hitachizosen.co.jp/

公表平均年収の推移

日立造船の平均年収は、会社が公表している有価証券報告書を閲覧すれば確認することができます。先ずは、その公表平均年収の推移から見てみましょう。

平均年収の推移

2013年03月 669万円(42.6歳・3,088人)
2014年03月 661万円(42.4歳・3,155人)
2015年03月 670万円(42.6歳・3,808人)
2016年03月 663万円(42.3歳・3,887人)
2017年03月 665万円(41.9歳・3,979人)

※カッコ内は平均年齢・従業員数。

過去5年間における平均では、
年収666万円、年齢42.4歳となります。
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平均年収は、企業の業績や人事給与制度の改定など様々な要素で増減するので、直近の金額だけで判断するのではなく過去の金額も確認することが重要です。

機械工業に属する企業の平均年収の分布

次に、上記で算出した過去平均の年収666万円、年齢42.4歳 を同業他社と比較するために、平均年収と平均年齢の散布図で各企業の数値をプロットしてみると次のようなグラフになります。

機械工業界での日立造船の公表平均年収

上場企業 機械工業の平均年収は597万円、平均年齢は40.9歳です。

年齢別平均年収を推計する

では、上記過去平均の数値をベースに、国の統計データに基づく賃金傾向を利用して年齢別平均年収を推計することにします。

日立造船の年齢別平均年収(単位:万円)
年齢年収月収賞与
30歳46532.277.4
31歳48033.379.9
32歳49434.382.3
33歳50934.989.0
34歳52335.991.5
35歳53736.993.9
36歳55137.896.4
37歳56538.898.8
38歳58239.6105.6
39歳60140.9109.0
40歳62042.2112.5
41歳63943.5115.9
42歳65844.8119.4
43歳67745.6129.1
44歳69646.9132.7
45歳71448.1136.1
46歳73349.4139.8
47歳75150.6143.2
48歳76450.8153.5
49歳77151.3155.0
50歳77751.7156.2

日本の企業は、一般的に年齢が高くなるにつれ平均年収が高くなる傾向があります。この傾向を厚生労働省の賃金構造基本統計調査を利用して1歳ごとの年収増加率を導き出し、日立造船の平均年収と平均年齢を基準に年齢別平均年収を算出しました。

なお、上記の数値は、公表平均年収を統計値に基づいて機械的算出したものなので、企業単位の人事諸制度の特徴により、実態との乖離が大きくなる場合があることを考慮してください。また、職種や役職の違い、人事評価、残業時間などの個別の状況によっても、当然平均年収が異なります。

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上場企業内の年収ランキングを見る

年収ランキングを行うには、他社と年齢基準を統一して比較する必要があります。当サイトでは、上記で算出した30歳時点での推計平均年収465万円を基準として、上場企業内でのランキングを行っています。

上場企業 年収ランキング

第104位
機械工業の上場企業225社を対象とした30歳時年収ランキングは第104位でした。
機械工業界の年収階級別企業数分布

グラフは、各企業の30歳時平均年収を25万円単位で区切ってグループ化した場合の企業数を表しています。

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同業ライバル企業の30歳時年収

年収水準を偏差値で確認する

日立造船の年収水準は高いのか低いのか。これを判断するには、比較するグループ内での位置づけを調べる必要があります。このための指標として、年収偏差値を算出しました。

日立造船の年収偏差値

残業時間、休暇

厚生労働省 女性の活躍推進企業データベース(H28年12月現在)によると、日立造船の一か月あたりの平均残業時間は、17時間でした。
長時間労働是正のための企業の取り組みとしては以下のとおりです。
・モデル部門による職場の「働き方改革」の展開
・ダイバーシティ・マネジメント講演会の開催
・ワーク・ライフ・バランス講演会の開催
・ノー残業DAYの実施
・ノー会議DAYの実施
・休日出勤事前申請制の導入
雇用区分ごとの一か月あたりの平均残業時間は、(正社員)17時間でした。
有給休暇の取得率は、(正社員)70%でした。

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