キーエンスの年収水準を直感的に理解できる3つの指標

年収は個人の実力次第。どんな会社に入社しても、そこで成果をあげなければ希望の年収は実現できない・・・確かにそのとおりであるが、そもそもの年収水準が高い企業に入社すれば、理想の年収を実現するハードルも低いはずです。
当サイトでは、キーエンスへの就職・転職を考えている方のために、キーエンスの年収水準を直感的に理解できる3つの指標を算出しています。

公表平均年収から年齢別平均年収を推計する

まずはキーエンスの平均年収について公表値の推移を確認してみましょう。

平均年収の推移

2012年03月 1,322万円(34.4歳・1,883人)
2012年06月 1,314万円(33.5歳・2,077人)
2013年03月 1,321万円(34.3歳・2,029人)
2014年03月 1,440万円(34.8歳・2,038人)
2015年03月 1,648万円(35.6歳・1,988人)

※有価証券報告書より。カッコ内は平均年齢・従業員数。

過去5年間における平均では、年収1409万円、年齢34.5歳となります。

企業の平均年収は、経営状態や人事諸制度の改定、リストラなど様々な要因で変動するものなので、単年度のデータだけで判断するのではなく過去数年分の公表値も確認するほうが良いでしょう。

それでは、過去平均の年収1409万円、年齢34.5歳 を同業他社と比較するために、平均年収と平均年齢の散布図で各企業の数値をプロットしてみると次のようなグラフになります。

電気機器業の平均年収分布

電気機器業界でのキーエンスの公表平均年収

ちなみに、業界の平均値は、平均年収604万円、平均年齢40.5歳です。

では、上記過去平均の数値をベースに、国の統計データに基づく賃金傾向を利用して年齢別平均年収を推計することにします。

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キーエンスの年齢別平均年収(単位:万円)

年齢年収月収賞与
30歳123585.7205.7
31歳127488.4212.2
32歳131491.2218.9
33歳135393.0236.7
34歳139095.5243.2
35歳142898.1249.8
36歳1465100.7256.3
37歳1503103.3263.0
38歳1546105.4280.5
39歳1597108.9289.8
40歳1648112.4299.0
41歳1699115.8308.3
42歳1750119.3317.6
43歳1800121.3343.3
44歳1849124.6352.7
45歳1898127.9362.0
46歳1947131.2371.4
47歳1996134.6380.7
48歳2030135.1408.1
49歳2048136.3411.7
50歳2066137.5415.3

日本の企業の給与は、通常、年齢が高くなるごとに右肩あがりで金額が増加する傾向があります。この傾向を日本最大級の賃金調査である「賃金統計基本統計調査」(厚生労働省)を用いて業種別に割り出し、キーエンスの平均年収と平均年齢を基準に年齢別平均年収を算出しました。

なお、上記の数値は企業が公表している平均年収を統計データに基づいて機械的に算出した数値なので、実態とは大きく異なることがあることをあらかじめご了解ください。例えば、年功序列の給与制度である場合、学歴により年収水準が大きくことなるかもしれません。また、年収には残業手当も含まれるので同じ会社内でも忙しい部署と暇な部署では、同年齢でも平均年収に大きな違いが生じる場合もあります。

上場企業内の年収ランキングを見る

年収ランキングを行うには、他社と年齢基準を統一して比較する必要があります。当サイトでは、上記で算出した30歳時点での推計平均年収1235万円を基準として、上場企業内でのランキングを行っています。

上場企業 年収ランキング

第1位
電気機器業界の年収階級別企業数分布

電気機器業の上場企業272社を対象とした30歳時年収ランキングは第1位でした。また、グラフは、各企業の30歳時平均年収を25万円単位で区切ってグループ化した場合の企業数を表しています。

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同業ライバル企業の30歳時年収

年収水準を偏差値で確認する

キーエンスの年収水準は高いのか低いのか。これを判断するには、比較するグループ内での位置づけを調べる必要があります。このための指標として、年収偏差値を算出しました。

キーエンスの年収偏差値

社風や働く環境を確認する

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他社と比較してキーエンスの平均年収がずば抜けて高いのはどうしてだろうか?それは、日本でも有数の高収益企業(売上高ではなく儲けが多い)であることと、その儲けの1割程度を給与で社員に還元する人事政策を取り入れているからです。(2015/02/25 Business Journal)社員が頑張って成績を上げれば給与で報われるという好循環がうまく機能しているのでしょう。ただし、社員が成績をあげるための激務ぶりについては、ネットでも様々な意見が出ています。高給の裏には当然、それに見合った労働が要求されるということです。

クチコミ・評判を分析する

給与制度は営業利益の10%を社員に還元するという特徴がある。入社3年で手取り年収770万円。年4回のボーナスは年収の半分以上を占める。
営業利益の10%を社員に還元するという仕組みはわかり易い。ボーナスが半分以上を占めるということは、利益があがらなければ年収が通常期の半分くらいになることもあるということか。
福利厚生は最低レベルのもの。(できるだけ給料で還元させるため。)退職金はなし。(開発、在籍5年)
使うかどうかも分からない福利厚生に経費を費やすより、仕事の成果に基づき金銭で支払うほうがわかり易いし、納得性もあるのでは。退職金も、会社の積み立て分を月々で支払ってしまうという考え方なのだろう。
評価により年収が大きく変動するが、もともとのベースが高いので、評価が低くても、同年代の2倍以上の年収である。(営業、在籍10年)
評価が低くても、同年代の2倍以上の年収とはすごい。ただい、悪い評価が続けば会社に居続けることも辛いのでは。

会社概要

カブシキガイシャキーエンス
KEYENCE CORPORATION
http://www.keyence.co.jp/

キーエンスは1974年に設立された東証1部に上場する会社です。
キーエンスの関係会社は、連結子会社27社、非連結子会社1社及び関連会社1社(平成28年6月20日現在)により構成され、その主な事業内容は、電子応用機器の製造及び販売です。  事業内容と関係会社の当該事業に係る位置付けは、次のとおりです。
(1)電子応用機器の製造及び販売
 キーエンスが商品の開発、製造及び販売を行っているほか、キーエンスソフトウェア鰍ヘキーエンス商品のソフトウェア開発、キーエンスエンジニアリング鰍ヘキーエンス商品の製造を行っております。さらに北米・中南米ではKEYENCE CORPORATION OF AMERICAほか3社、欧州ではKEYENCE DEUTSCHLAND GmbHほか4社、アジアではKEYENCE(CHINA)CO.,LTD.ほか9社の子会社等を通じて販売を行っている。
(2)その他の事業
 潟Gスコが不動産業を営んでいる。  潟Cプロスが広告・マーケティング業を営んでいる。

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