ソニーの年収偏差値:67.9 年収ランキング:4位

年収は個人の実力次第。どんな会社に入社しても、そこで成果をあげなければ希望の年収は実現できない・・・確かにそのとおりであるが、そもそもの年収水準が高い企業に入社すれば、理想の年収を実現するハードルも低いはずです。
当サイトでは、ソニーへの就職・転職を考えている方のために、ソニーの年収水準を直感的に理解できる3つの指標を算出しています。

企業データ

  • 社名:ソニー
  • ヨミ:ソニーカブシキガイシャ
  • 英字:SONY CORPORATION
  • 業種:電気機器業
  • 所在地:東京都港区港南1―7―1
  • 設立年:1946年
  • URL:http://www.sony.co.jp/

公表平均年収の推移

ソニーの平均年収は、会社が公表している有価証券報告書を閲覧すれば確認することができます。先ずは、その公表平均年収の推移から見てみましょう。

平均年収の推移

2012年03月 951万円(41.6歳・16,576人)
2013年03月 891万円(42.0歳・15,531人)
2014年03月 885万円(42.5歳・14,642人)
2015年03月 859万円(43.2歳・12,286人)
2016年03月 935万円(43.4歳・10,511人)

※カッコ内は平均年齢・従業員数。

過去5年間における平均では、
年収904万円、年齢42.5歳となります。
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企業の平均年収は、経営状態や人事諸制度の改定、リストラなど様々な要因で変動するものなので、単年度のデータだけで判断するのではなく過去数年分の公表値も確認するほうが良いでしょう。

電気機器業に属する企業の平均年収の分布

次に、上記で算出した過去平均の年収904万円、年齢42.5歳 を同業他社と比較するために、平均年収と平均年齢の散布図で各企業の数値をプロットしてみると次のようなグラフになります。

電気機器業界でのソニーの公表平均年収

上場企業 電気機器業の平均年収は623万円、平均年齢は41.2歳です。

年齢別平均年収を推計する

では、上記過去平均の数値をベースに、国の統計データに基づく賃金傾向を利用して年齢別平均年収を推計することにします。

ソニーの年齢別平均年収(単位:万円)
年齢年収月収賞与
30歳62943.6104.7
31歳64945.0108.1
32歳66946.4111.4
33歳68947.3120.5
34歳70848.6123.8
35歳72749.9127.2
36歳74651.2130.5
37歳76552.5133.8
38歳78753.6142.8
39歳81355.4147.5
40歳83957.2152.2
41歳86559.0156.9
42歳89160.7161.7
43歳91761.8174.9
44歳94263.5179.6
45歳96765.2184.4
46歳99266.8189.2
47歳101768.5193.9
48歳103468.8207.8
49歳104369.4209.6
50歳105270.0211.4

変換方法は国の統計データに基づく年齢別の賃金増加傾向を当てはめることにします。厚生労働省が毎年実施する「賃金構造基本統計調査」の結果を利用し、雇用形態、業界、企業規模別の賃金傾向からソニーの年齢別平均年収を算出しました。

なお、上記の数値は、年齢別の平均年収を統計データに基づいて推計したものなので、人事給与制度の特色により、実態との差異が大きい年齢区分もあります。また、職種や役職の違い、評価の良し悪し、残業の多さなどの個別の状況によって平均年収が異なります。

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上場企業内の年収ランキングを見る

年収ランキングを行うには、他社と年齢基準を統一して比較する必要があります。当サイトでは、上記で算出した30歳時点での推計平均年収629万円を基準として、上場企業内でのランキングを行っています。

上場企業 年収ランキング

第4位
電気機器業の上場企業250社を対象とした30歳時年収ランキングは第4位でした。
電気機器業界の年収階級別企業数分布

グラフは、各企業の30歳時平均年収を25万円単位で区切ってグループ化した場合の企業数を表しています。

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同業ライバル企業の30歳時年収

年収水準を偏差値で確認する

ソニーの年収水準は高いのか低いのか。これを判断するには、比較するグループ内での位置づけを調べる必要があります。このための指標として、年収偏差値を算出しました。

ソニーの年収偏差値

残業時間、休暇

厚生労働省 女性の活躍推進企業データベース(H28年12月現在)によると、ソニーの一か月あたりの平均残業時間は、12.5時間でした。
長時間労働是正のための企業の取り組みとしては以下のとおりです。
・定時帰宅日の導入
・長時間労働の多い部署へのヒアリングや説明会の実施
雇用区分ごとの一か月あたりの平均残業時間は、(技術系)14.7時間
(事務系)5.8時間でした。
有給休暇の取得率は、(その他)90%
でした。

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