日本電産の年収偏差値:52.3 年収ランキング:90位

年収は個人の実力次第。どんな会社に入社しても、そこで成果をあげなければ希望の年収は実現できない・・・確かにそのとおりであるが、そもそもの年収水準が高い企業に入社すれば、理想の年収を実現するハードルも低いはずです。
当サイトでは、日本電産への就職・転職を考えている方のために、日本電産の年収水準を直感的に理解できる3つの指標を算出しています。

企業データ

  • 社名:日本電産
  • ヨミ:ニホンデンサンカブシキガイシャ
  • 英字:NIDEC CORPORATION
  • 業種:電気機器業
  • 所在地:京都市南区久世殿城町338
  • 設立年:1973年
  • URL:http://www.nidec.co.jp/

公表平均年収の推移

日本電産の平均年収は、会社が公表している有価証券報告書を閲覧すれば確認することができます。先ずは、その公表平均年収の推移から見てみましょう。

平均年収の推移

2013年03月 583万円(37.5歳・1,749人)
2014年03月 600万円(38.1歳・1,768人)
2015年03月 636万円(38.6歳・1,828人)
2016年03月 654万円(39.0歳・1,985人)
2017年03月 643万円(39.6歳・2,392人)

※カッコ内は平均年齢・従業員数。

過去5年間における平均では、
年収623万円、年齢38.6歳となります。
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平均年収は1年分だけで判断するのではなく、数年の推移を観察することが重要です。大きく増減しているときは、平均年齢や従業員数に大きな変動がないか?業績の影響は?など様々な要因を調べてみましょう。そこに、企業の内情が見えてくるかもしれません。

電気機器業に属する企業の平均年収の分布

次に、上記で算出した過去平均の年収623万円、年齢38.6歳 を同業他社と比較するために、平均年収と平均年齢の散布図で各企業の数値をプロットしてみると次のようなグラフになります。

電気機器業界での日本電産の公表平均年収

上場企業 電気機器業の平均年収は623万円、平均年齢は41.2歳です。

年齢別平均年収を推計する

では、上記過去平均の数値をベースに、国の統計データに基づく賃金傾向を利用して年齢別平均年収を推計することにします。

日本電産の年齢別平均年収(単位:万円)
年齢年収月収賞与
30歳48833.881.3
31歳50435.083.9
32歳51936.086.4
33歳53536.793.6
34歳54937.796.0
35歳56438.798.6
36歳57939.8101.3
37歳59440.8103.9
38歳61141.6110.8
39歳63143.0114.5
40歳65144.4118.1
41歳67145.7121.7
42歳69147.1125.4
43歳71147.9135.6
44歳73149.2139.4
45歳75050.5143.0
46歳76951.8146.6
47歳78953.2150.5
48歳80253.3161.2
49歳80953.8162.6
50歳81754.3164.2

変換方法は国の統計データに基づく年齢別の賃金増加傾向を当てはめることにします。厚生労働省が毎年実施する「賃金構造基本統計調査」の結果を利用し、雇用形態、業界、企業規模別の賃金傾向から日本電産の年齢別平均年収を算出しました。

なお、上記の数値は、年齢別の平均年収を統計データに基づいて推計したものなので、人事給与制度の特色により、実態との差異が大きい年齢区分もあります。また、職種や役職の違い、評価の良し悪し、残業の多さなどの個別の状況によって平均年収が異なります。

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上場企業内の年収ランキングを見る

年収ランキングを行うには、他社と年齢基準を統一して比較する必要があります。当サイトでは、上記で算出した30歳時点での推計平均年収488万円を基準として、上場企業内でのランキングを行っています。

上場企業 年収ランキング

第90位
電気機器業の上場企業250社を対象とした30歳時年収ランキングは第90位でした。
電気機器業界の年収階級別企業数分布

グラフは、各企業の30歳時平均年収を25万円単位で区切ってグループ化した場合の企業数を表しています。

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同業ライバル企業の30歳時年収

年収水準を偏差値で確認する

日本電産の年収水準は高いのか低いのか。これを判断するには、比較するグループ内での位置づけを調べる必要があります。このための指標として、年収偏差値を算出しました。

日本電産の年収偏差値

残業時間、休暇

厚生労働省 女性の活躍推進企業データベース(H28年12月現在)によると、日本電産の一か月あたりの平均残業時間は、22.1時間でした。
長時間労働是正のための企業の取り組みとしては以下のとおりです。
・定時間内の生産性をあげる。
・会議は原則45分以内で実施する。

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年齢別平均年収・給与(統計情報に基づく)
年収偏差値チェッカー
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