第一三共の年収偏差値:69.1 年収ランキング:4位

第一三共への就職・転職を考えている方にとって、年収水準は必ず確認したい情報だろう。しかし、様々なサイトなどに掲載されている年収データは、他社との比較や世間相場との比較が容易ではないことが多い。
そこで当サイトでは、厚生労働省の統計情報等を利用した独自の方法で、第一三共の公表平均年収を解析し、第一三共の年収水準を直感的に理解できる3つの指標を算出することにしました。

企業データ

  • 社名:第一三共
  • ヨミ:ダイイチサンキョウカブシキガイシャ
  • 英字:DAIICHI SANKYO COMPANY, LIMITED
  • 業種:医薬品業
  • 所在地:東京都中央区日本橋本町3―5―1
  • 設立年月日:2005年9月28日
  • URL:http://www.daiichisankyo.co.jp/
  • 売上高:622,424百万円
  • 従業員数:5,754人

公表平均年収の推移

第一三共の平均年収は、会社が公表している有価証券報告書を閲覧すれば確認することができます。先ずは、その公表平均年収の推移から見てみましょう。

平均年収の推移

2011年03月 974万円(40.4歳・6,043人)
2012年03月 1,006万円(41.1歳・5,908人)
2013年03月 998万円(41.8歳・5,771人)
2014年03月 1,036万円(42.3歳・5,744人)
2015年03月 1,111万円(42.5歳・5,306人)

※カッコ内は平均年齢・従業員数。

過去5年間における平均では、
年収1025万円、年齢41.6歳となります。
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企業の平均年収は、経営状態や人事諸制度の改定、リストラなど様々な要因で変動するものなので、単年度のデータだけで判断するのではなく過去数年分の公表値も確認するほうが良いでしょう。

医薬品業に属する企業の平均年収の分布

次に、上記で算出した過去平均の年収1025万円、年齢41.6歳 を同業他社と比較するために、平均年収と平均年齢の散布図で各企業の数値をプロットしてみると次のようなグラフになります。

医薬品業界での第一三共の公表平均年収

上場企業 医薬品業の平均年収は728万円、平均年齢は40.6歳です。

年齢別平均年収を推計する

では、上記過去平均の数値をベースに、国の統計データに基づく賃金傾向を利用して年齢別平均年収を推計することにします。

第一三共の年齢別平均年収(単位:万円)
年齢年収月収賞与
30歳73250.8121.9
31歳75552.4125.7
32歳77954.1129.7
33歳80255.1140.3
34歳82456.6144.1
35歳84658.1148.0
36歳86959.7152.0
37歳89161.2155.9
38歳91662.4166.2
39歳94664.5171.6
40歳97766.6177.3
41歳100768.6182.7
42歳103770.7188.2
43歳106771.9203.5
44歳109673.9209.0
45歳112575.8214.6
46歳115477.8220.1
47歳118379.7225.6
48歳120380.0241.8
49歳121480.8244.0
50歳122581.5246.2

日本の企業は、一般的に年齢が高くなるにつれ平均年収が高くなる傾向があります。この傾向を厚生労働省の賃金構造基本統計調査を利用して1歳ごとの年収増加率を導き出し、第一三共の平均年収と平均年齢を基準に年齢別平均年収を算出しました。

なお、上記の数値は、あくまでも統計値を利用した予想数値なので、人事給与制度の特色により、実態との差異が大きい年齢区分もあります。また、職種や役職の違い、評価の良し悪し、残業の多さなどの個別の状況によって平均年収が異なります。

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上場企業内の年収ランキングを見る

年収ランキングを行うには、他社と年齢基準を統一して比較する必要があります。当サイトでは、上記で算出した30歳時点での推計平均年収732万円を基準として、上場企業内でのランキングを行っています。

上場企業 年収ランキング

第4位
医薬品業の上場企業48社を対象とした30歳時年収ランキングは第4位でした。
医薬品業界の年収階級別企業数分布

グラフは、各企業の30歳時平均年収を25万円単位で区切ってグループ化した場合の企業数を表しています。

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同業ライバル企業の30歳時年収

年収水準を偏差値で確認する

第一三共の年収水準は高いのか低いのか。これを判断するには、比較するグループ内での位置づけを調べる必要があります。このための指標として、年収偏差値を算出しました。

第一三共の年収偏差値

残業時間、休暇

厚生労働省 女性の活躍推進企業データベース(H28年12月現在)によると、第一三共の長時間労働是正のための企業の取り組みとしては以下のとおりです。
・柔軟な労働時間制度の趣旨の再徹底によるメリハリある働き方の実現
・時間管理対象者の厳格な時間管理
・労働時間の確実な把握と常態的な長時間労働の防止
・有給休暇、リフレッシュ休暇の取得促進・徹底
雇用区分ごとの一か月あたりの平均残業時間は、(一般社員(フレックスタイム制))17.7時間
(一般社員(裁量労働制))19.6時間
(契約社員(フレックスタイム制))8.8時間
でした。

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