グンゼの年収偏差値:44.7 年収ランキング:32位

グンゼの平均年収は、公表されている有価証券報告書を確認すれば容易に知ることができますが、他企業と平均年齢が異なるので単純に比較することができません。
そこで当サイトでは、国の統計データ等を利用した独自の方法で公表平均年収を分析し、グンゼの年収水準を直感的に理解できる3つの指標を算出することにしました。

企業データ

  • 社名:グンゼ
  • ヨミ:グンゼカブシキガイシャ
  • 英字:GUNZE LIMITED
  • 業種:繊維工業
  • 所在地:大阪市北区梅田2―5―25 ハービスOSAKA
  • 設立年:1896年
  • URL:http://www.gunze.co.jp/

公表平均年収の推移

グンゼの平均年収は、会社が公表している有価証券報告書を閲覧すれば確認することができます。先ずは、その公表平均年収の推移から見てみましょう。

平均年収の推移

2013年03月 522万円(42.6歳・2,016人)
2014年03月 529万円(42.9歳・1,936人)
2015年03月 536万円(43.3歳・1,889人)
2016年03月 538万円(43.6歳・1,842人)
2017年03月 549万円(44.0歳・1,833人)

※カッコ内は平均年齢・従業員数。

過去5年間における平均では、
年収535万円、年齢43.3歳となります。
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平均年収の推移と併せて、平均年齢や従業員数の推移も観察してみましょう。吸収合併や人員整理があれば、何か変化がみえるはず。経営構造の大きな変化は、その理由を確認しておくことは重要です。

繊維工業に属する企業の平均年収の分布

次に、上記で算出した過去平均の年収535万円、年齢43.3歳 を同業他社と比較するために、平均年収と平均年齢の散布図で各企業の数値をプロットしてみると次のようなグラフになります。

繊維工業界でのグンゼの公表平均年収

上場企業 繊維工業の平均年収は520万円、平均年齢は41.1歳です。

年齢別平均年収を推計する

では、上記過去平均の数値をベースに、国の統計データに基づく賃金傾向を利用して年齢別平均年収を推計することにします。

グンゼの年齢別平均年収(単位:万円)
年齢年収月収賞与
30歳36425.260.6
31歳37626.162.6
32歳38726.864.4
33歳39927.469.8
34歳41028.171.7
35歳42128.973.6
36歳43229.775.5
37歳44330.477.5
38歳45631.182.7
39歳47132.185.4
40歳48633.188.2
41歳50134.190.9
42歳51635.193.6
43歳53135.8101.2
44歳54536.7103.9
45歳56037.7106.8
46歳57438.7109.4
47歳58939.7112.3
48歳59939.8120.4
49歳60440.2121.4
50歳60940.5122.4

日本の企業は、一般的に年齢が高くなるにつれ平均年収が高くなる傾向があります。この傾向を厚生労働省の賃金構造基本統計調査を利用して1歳ごとの年収増加率を導き出し、グンゼの平均年収と平均年齢を基準に年齢別平均年収を算出しました。

なお、上記の数値は、あくまでも統計値を利用した予想数値なので、人事給与制度の特色により、実態との差異が大きい年齢区分もあります。また、職種や役職の違い、評価の良し悪し、残業の多さなどの個別の状況によって平均年収が異なります。

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上場企業内の年収ランキングを見る

年収ランキングを行うには、他社と年齢基準を統一して比較する必要があります。当サイトでは、上記で算出した30歳時点での推計平均年収364万円を基準として、上場企業内でのランキングを行っています。

上場企業 年収ランキング

第32位
繊維工業の上場企業49社を対象とした30歳時年収ランキングは第32位でした。
繊維工業界の年収階級別企業数分布

グラフは、各企業の30歳時平均年収を25万円単位で区切ってグループ化した場合の企業数を表しています。

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同業ライバル企業の30歳時年収

年収水準を偏差値で確認する

グンゼの年収水準は高いのか低いのか。これを判断するには、比較するグループ内での位置づけを調べる必要があります。このための指標として、年収偏差値を算出しました。

グンゼの年収偏差値

残業時間、休暇

厚生労働省 女性の活躍推進企業データベース(H28年12月現在)によると、グンゼの一か月あたりの平均残業時間は、2.8時間
でした。
長時間労働是正のための企業の取り組みとしては以下のとおりです。
ノー残業デー
有給休暇の取得率は、(総合職)44%
(地域総合職)47%
(総合職、地域総合職の計)44%
(一般職)70%
(その他)67%
でした。

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