大気社の年収偏差値:68.1 年収ランキング:7位

大気社の平均年収は、公表されている有価証券報告書を確認すれば容易に知ることができますが、他企業と平均年齢が異なるので単純に比較することができません。
そこで当サイトでは、国の統計データ等を利用した独自の方法で公表平均年収を分析し、大気社の年収水準を直感的に理解できる3つの指標を算出することにしました。

企業データ

  • 社名:大気社
  • ヨミ:カブシキガイシャタイキシャ
  • 英字:Taikisha Ltd.
  • 業種:建設業
  • 所在地:東京都新宿区西新宿8―17―1 住友不動産新宿グランドタワー
  • 設立年:1949年
  • URL:http://www.taikisha.co.jp/

公表平均年収の推移

大気社の平均年収は、会社が公表している有価証券報告書を閲覧すれば確認することができます。先ずは、その公表平均年収の推移から見てみましょう。

平均年収の推移

2013年03月 893万円(42.6歳・1,413人)
2014年03月 936万円(43.0歳・1,477人)
2015年03月 878万円(43.6歳・1,475人)
2016年03月 896万円(43.7歳・1,484人)
2017年03月 968万円(43.8歳・1,446人)

※カッコ内は平均年齢・従業員数。

過去5年間における平均では、
年収914万円、年齢43.3歳となります。
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企業の平均年収は、経営状態や人事諸制度の改定、リストラなど様々な要因で変動するものなので、単年度のデータだけで判断するのではなく過去数年分の公表値も確認するほうが良いでしょう。

建設業に属する企業の平均年収の分布

次に、上記で算出した過去平均の年収914万円、年齢43.3歳 を同業他社と比較するために、平均年収と平均年齢の散布図で各企業の数値をプロットしてみると次のようなグラフになります。

建設業界での大気社の公表平均年収

上場企業 建設業の平均年収は663万円、平均年齢は42.7歳です。

年齢別平均年収を推計する

では、上記過去平均の数値をベースに、国の統計データに基づく賃金傾向を利用して年齢別平均年収を推計することにします。

大気社の年齢別平均年収(単位:万円)
年齢年収月収賞与
30歳60041.699.9
31歳61942.9103.1
32歳63844.3106.2
33歳65845.2115.1
34歳67946.6118.8
35歳69948.0122.3
36歳72049.5125.9
37歳74150.9129.6
38歳76452.1138.6
39歳79454.1144.1
40歳82456.2149.5
41歳85458.2154.9
42歳88460.2160.4
43歳90861.2173.2
44歳92862.5177.0
45歳94763.8180.6
46歳96765.2184.4
47歳98766.5188.2
48歳100066.5201.0
49歳101067.2203.0
50歳102067.9205.0

日本の企業は、一般的に年齢が高くなるにつれ平均年収が高くなる傾向があります。この傾向を厚生労働省の賃金構造基本統計調査を利用して1歳ごとの年収増加率を導き出し、大気社の平均年収と平均年齢を基準に年齢別平均年収を算出しました。

なお、上記の数値は、年齢別の平均年収を統計データに基づいて推計したものなので、人事給与制度の特色により、実態との差異が大きい年齢区分もあります。また、職種や役職の違い、評価の良し悪し、残業の多さなどの個別の状況によって平均年収が異なります。

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上場企業内の年収ランキングを見る

年収ランキングを行うには、他社と年齢基準を統一して比較する必要があります。当サイトでは、上記で算出した30歳時点での推計平均年収600万円を基準として、上場企業内でのランキングを行っています。

上場企業 年収ランキング

第7位
建設業の上場企業155社を対象とした30歳時年収ランキングは第7位でした。
建設業界の年収階級別企業数分布

グラフは、各企業の30歳時平均年収を25万円単位で区切ってグループ化した場合の企業数を表しています。

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同業ライバル企業の30歳時年収

年収水準を偏差値で確認する

大気社の年収水準は高いのか低いのか。これを判断するには、比較するグループ内での位置づけを調べる必要があります。このための指標として、年収偏差値を算出しました。

大気社の年収偏差値

残業時間、休暇

厚生労働省 女性の活躍推進企業データベース(H28年12月現在)によると、大気社の一か月あたりの平均残業時間は、48.9時間
でした。
長時間労働是正のための企業の取り組みとしては以下のとおりです。
・会社と従業員代表組織で総労働時間縮減のための協議会を開催
・社員一人一人の残業時間の予定・実績の報告を実施
・ノー残業デーの実施
・有給休暇の半日単位化
・リフレッシュ休暇、転勤時の赴任休暇など各種休暇の取得促進
有給休暇の取得率は、(正社員)33.5%
でした。

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