日揮の年収偏差値:74.4 年収ランキング:3位

年収は個人の実力次第。どんな会社に入社しても、そこで成果をあげなければ希望の年収は実現できない・・・確かにそのとおりであるが、そもそもの年収水準が高い企業に入社すれば、理想の年収を実現するハードルも低いはずです。
当サイトでは、日揮への就職・転職を考えている方のために、日揮の年収水準を直感的に理解できる3つの指標を算出しています。

企業データ

  • 社名:日揮
  • ヨミ:ニッキカブシキガイシャ
  • 英字:JGC CORPORATION
  • 業種:建設業
  • 所在地:横浜市西区みなとみらい2―3―1
  • 設立年:1928年
  • URL:http://www.jgc.co.jp/

公表平均年収の推移

日揮の平均年収は、会社が公表している有価証券報告書を閲覧すれば確認することができます。先ずは、その公表平均年収の推移から見てみましょう。

平均年収の推移

2013年03月 973万円(43.0歳・2,185人)
2014年03月 983万円(43.2歳・2,238人)
2015年03月 989万円(43.3歳・2,309人)
2016年03月 970万円(43.3歳・2,336人)
2017年03月 1,000万円(43.6歳・2,323人)

※カッコ内は平均年齢・従業員数。

過去5年間における平均では、
年収983万円、年齢43.3歳となります。
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平均年収は、企業の業績や人員構成の大幅な変化、給与制度の改定など様々な要因でアップダウンするので、特定年度の数値だけで判断するのではなく過去数年の推移も確認するほうが良いでしょう。

建設業に属する企業の平均年収の分布

次に、上記で算出した過去平均の年収983万円、年齢43.3歳 を同業他社と比較するために、平均年収と平均年齢の散布図で各企業の数値をプロットしてみると次のようなグラフになります。

建設業界での日揮の公表平均年収

上場企業 建設業の平均年収は663万円、平均年齢は42.7歳です。

年齢別平均年収を推計する

では、上記過去平均の数値をベースに、国の統計データに基づく賃金傾向を利用して年齢別平均年収を推計することにします。

日揮の年齢別平均年収(単位:万円)
年齢年収月収賞与
30歳64544.7107.4
31歳66646.2110.9
32歳68647.6114.2
33歳70848.6123.8
34歳73050.1127.7
35歳75251.7131.5
36歳77553.2135.6
37歳79754.7139.4
38歳82256.0149.1
39歳85458.2154.9
40歳88760.5160.9
41歳91962.6166.7
42歳95164.8172.5
43歳97765.8186.3
44歳99867.3190.3
45歳101968.7194.3
46歳104070.1198.3
47歳106171.5202.3
48歳107571.5216.1
49歳108672.3218.3
50歳109773.0220.5

日本の企業の給与は、通常、年齢が高くなるごとに右肩あがりで金額が増加する傾向があります。この傾向を日本最大級の賃金調査である「賃金構造基本統計調査」(厚生労働省)を用いて業種別に割り出し、日揮の平均年収と平均年齢を基準に年齢別平均年収を算出しました。

なお、上記の数値は、公表平均年収を統計値に基づいて機械的算出したものなので、企業単位の人事諸制度の特徴により、実態との乖離が大きくなる場合があることを考慮してください。また、職種や役職の違い、人事評価、残業時間などの個別の状況によっても、当然平均年収が異なります。

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上場企業内の年収ランキングを見る

年収ランキングを行うには、他社と年齢基準を統一して比較する必要があります。当サイトでは、上記で算出した30歳時点での推計平均年収645万円を基準として、上場企業内でのランキングを行っています。

上場企業 年収ランキング

第3位
建設業の上場企業155社を対象とした30歳時年収ランキングは第3位でした。
建設業界の年収階級別企業数分布

グラフは、各企業の30歳時平均年収を25万円単位で区切ってグループ化した場合の企業数を表しています。

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同業ライバル企業の30歳時年収

年収水準を偏差値で確認する

日揮の年収水準は高いのか低いのか。これを判断するには、比較するグループ内での位置づけを調べる必要があります。このための指標として、年収偏差値を算出しました。

日揮の年収偏差値

残業時間、休暇

厚生労働省 女性の活躍推進企業データベース(H28年12月現在)によると、日揮の一か月あたりの平均残業時間は、26.5時間でした。
長時間労働是正のための企業の取り組みとしては以下のとおりです。
・ノー残業デーの実施(毎週水曜日18時10分全館消灯、社内を見回りするなど帰宅を促進)
・労使間で所定外労働削減および休暇取得促進に向けた協議会の開催(36分科会 年3回実施)
・TV会議の導入などによる遠方への出張/会議の移動時間短縮
・会議運用ルールの社則化
有給休暇の取得率は、(対象とする労働者すべて)53%でした。

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