鹿島建設の年収偏差値:65.7 年収ランキング:12位

鹿島建設の平均年収は、公表されている有価証券報告書を確認すれば容易に知ることができますが、他企業と平均年齢が異なるので単純に比較することができません。
そこで当サイトでは、国の統計データ等を利用した独自の方法で公表平均年収を分析し、鹿島建設の年収水準を直感的に理解できる3つの指標を算出することにしました。

企業データ

  • 社名:鹿島建設
  • ヨミ:カジマケンセツカブシキガイシャ
  • 英字:KAJIMA CORPORATION
  • 業種:建設業
  • 所在地:東京都港区元赤坂1―3―1
  • 設立年:1930年
  • URL:http://www.kajima.co.jp/

公表平均年収の推移

鹿島建設の平均年収は、会社が公表している有価証券報告書を閲覧すれば確認することができます。先ずは、その公表平均年収の推移から見てみましょう。

平均年収の推移

2013年03月 874万円(43.5歳・7,737人)
2014年03月 877万円(43.5歳・7,657人)
2015年03月 891万円(43.7歳・7,546人)
2016年03月 892万円(43.7歳・7,527人)
2017年03月 947万円(43.9歳・7,611人)

※カッコ内は平均年齢・従業員数。

過去5年間における平均では、
年収896万円、年齢43.7歳となります。
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平均年収は、企業の業績や人事給与制度の改定など様々な要素で増減するので、直近の金額だけで判断するのではなく過去の金額も確認することが重要です。

建設業に属する企業の平均年収の分布

次に、上記で算出した過去平均の年収896万円、年齢43.7歳 を同業他社と比較するために、平均年収と平均年齢の散布図で各企業の数値をプロットしてみると次のようなグラフになります。

建設業界での鹿島建設の公表平均年収

上場企業 建設業の平均年収は663万円、平均年齢は42.7歳です。

年齢別平均年収を推計する

では、上記過去平均の数値をベースに、国の統計データに基づく賃金傾向を利用して年齢別平均年収を推計することにします。

鹿島建設の年齢別平均年収(単位:万円)
年齢年収月収賞与
30歳58340.497.1
31歳60241.8100.2
32歳62043.0103.2
33歳64044.0111.9
34歳66045.3115.4
35歳68046.7118.9
36歳70048.1122.4
37歳72049.5125.9
38歳74350.6134.8
39歳77252.6140.1
40歳80154.6145.3
41歳83056.6150.6
42歳85958.5155.8
43歳88359.5168.4
44歳90260.8172.0
45歳92162.1175.6
46歳94063.3179.3
47歳95964.6182.9
48歳97264.7195.4
49歳98265.3197.4
50歳99165.9199.2

変換方法は国の統計データに基づく年齢別の賃金増加傾向を当てはめることにします。厚生労働省が毎年実施する「賃金構造基本統計調査」の結果を利用し、雇用形態、業界、企業規模別の賃金傾向から鹿島建設の年齢別平均年収を算出しました。

なお、上記の数値は、年齢別の平均年収を統計データに基づいて推計したものなので、人事給与制度の特色により、実態との差異が大きい年齢区分もあります。また、職種や役職の違い、評価の良し悪し、残業の多さなどの個別の状況によって平均年収が異なります。

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上場企業内の年収ランキングを見る

年収ランキングを行うには、他社と年齢基準を統一して比較する必要があります。当サイトでは、上記で算出した30歳時点での推計平均年収583万円を基準として、上場企業内でのランキングを行っています。

上場企業 年収ランキング

第12位
建設業の上場企業155社を対象とした30歳時年収ランキングは第12位でした。
建設業界の年収階級別企業数分布

グラフは、各企業の30歳時平均年収を25万円単位で区切ってグループ化した場合の企業数を表しています。

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同業ライバル企業の30歳時年収

年収水準を偏差値で確認する

鹿島建設の年収水準は高いのか低いのか。これを判断するには、比較するグループ内での位置づけを調べる必要があります。このための指標として、年収偏差値を算出しました。

鹿島建設の年収偏差値

残業時間、休暇

厚生労働省 女性の活躍推進企業データベース(H28年12月現在)によると、鹿島建設の一か月あたりの平均残業時間は、(その他)38.3時間
でした。
長時間労働是正のための企業の取り組みとしては以下のとおりです。
・毎週水曜日のノー残業デーに加え、週一日各人で決定するマイノー残業デーを推進。
・毎月、本社・各支店ごとに「時短検討会」を開催。
・休暇取得推進(記念日休暇、リフレッシュ休暇、現場異動時休暇、転赴任休暇等)のため通達発信やポスター掲示。
・年次有給休暇の一斉付与。
・半日年休制度。
雇用区分ごとの一か月あたりの平均残業時間は、(総合職)57.8時間
(一般職)10.6時間
(その他正社員)69.1時間
(契約社員)30.1時間
(定年再雇用)17.5時間でした。
有給休暇の取得率は、(総合職)30.6%
(一般職)74.9%
(その他正社員)38.7%
(契約社員)53.5%
(定年再雇用)52.7%でした。

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